沖縄本島初！ 蓄電システム付き太陽光発電所完成！

2019/02/13

ジンエナジー製単結晶PERC品を採用
1.6倍超の高積載システムを構築

この発電所の太陽光パネルには、株式会社ユー・シー・エルが日本総代理店を務めるJINERGY（ジンエナジー）製の単結晶PERCモジュール（JNMM72-360）が採用された。72セル360Wモデルを9,216枚、合計で3,318kWの出力だ。バックシートとフレームにコーティングが施されており、 高い耐塩害性能を備えている。

発電所から望む海。塩害が危惧されるが、発電所にはパネルや架台などに充分な対策が施されている。

太陽光発電用パワーコンディショナは、東芝三菱電気産業システム株式会社（TMEIC）製の「SOLARWARE」500kWを3機と同490kWが1機の合計1,990kWで、いずれもユー・シー・エルが販売。発電所全体として、1.6倍超の高積載（過積載）システムを構築している。

建屋の中には、TMEIC製の太陽光発電用パワーコンディショナ、同蓄電システム用パワーコンディショナ、そして蓄電システムが収められている。

建屋内に収められたLG化学製蓄電池の一部。

太陽光発電所のEPCを担当した株式会社 TOP ONE社長の宮城リチャード氏は、「この発電所は、2015年に当社を設立した後、初となるメガソーラーです。私個人としては、会社設立以前に2MWクラスの太陽光発電所のEPCを担当したことはありましたが、この規模で、かつ蓄電システムを併設した太陽光発電所は沖縄においても例がなく、まさに未知の開発でした」と開発当初を振り返る。

「沖縄本島は系統規模が小さいため、FITの開始後、早い時期から周波数変動を維持する観点から、大規模な太陽光発電設備の接続が難しい現実があります。接続申込が57MWを超えて以降、設備認定された出力300kW以上の太陽光発電所については、蓄電池を併設して変動率を制御することが接続条件となりました。電気関連のパートナーに選んだ株式会社DURIとともに、蓄電池と太陽光を連係させ、運用できるシステムを構築しました」と沖縄特有の事情を語る。

「土地の造成においても困難を抱えた案件でした。土の切り盛りが約6.5万m3と大規模で、ある地点では土を削って低くし、他のある地点では土を盛って高くするなどしつつ、全体をただ平らにするだけではなかったため、工数の抑制が容易ではありませんでした。また、長期間のうちに地面が沈み込むことまで考慮しなければなりませんでしたので、設計には細心のうえにも細心の注意を払いました。これを沖縄特有の強い台風が到来する季節までに終えておく必要があり、時間の制約も厳しい条件の中、各施工会社様の甚大なご協力が必要不可欠でした」と宮城氏は完成までの並々ならぬ苦労をにじませる。

そこで宮城氏は、パネルから建屋内のパワコンへ送電するケーブルを建屋の地下から挿入する構成にするなど、コストを抑える独自の工夫を施した。さらに、沖縄の厳しい自然環境に耐えるためにも、独自の工夫が求められた。

「沖縄本島における太陽光発電設備では、台風と塩害への対策が他の地域以上に重要となります。基礎にはコンクリートの置き基礎を採用し、架台には、他の地域とは異なる配合比率による亜鉛めっきを施した鋼管を採用しました。太陽光パネルの設置高と設置角は低く、基礎や架台の支柱の間隔も狭くし、耐風性を高めました。パネルの耐塩害性能については、ジンエナジー製品を採用したことでクリアできました」（宮城氏）。

実際、運転開始前には強力な台風が二度沖縄を直撃したが、発電所はびくともしなかった。

置き基礎を採用し、架台の支柱の間隔を狭め、パネルの設置角度などを工夫することで、強烈な台風に耐えうる強度を実現。