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JPEAが新ビジョン発表! 2050年には太陽光が総需要の約30%に

太陽光発電協会(JPEA)が、2050年に向けた太陽光の普及に関するビジョンを発表。新たなビジョンでは、再生可能エネルギーへのシフトは想定以上のスピードで進んでいるとし、新型コロナウイルス・パンデミックを新しいエネルギー社会への転換点と位置づけた。

2050年に300GWの想定
80%削減を想定し上方修正

JPEAは5月18日、「感染症の危機を乗越え、あたらしい社会へ『太陽光発電の主力電源化への道筋』」と題したPV OUTLOOK2050を公表した。これは、日本のエネルギーの現状に対し、JPEAの見通しなどを独自に示したビジョンで、定期的に発表されている。前回発表されたビジョンは、2017年6月の「太陽光発電2050年の黎明」だった。

前回のビジョンでは、2050年の太陽光発電の導入量は200GW(ACベース)とされていた。しかし、この導入量では温室効果ガスの80%削減には至らないとされた。そのため今回のビジョンでは、標準ケースの200GWに加え、電化がさらに進んだ最大化ケースを想定し、300GW(ACベース)に見直された。最大化ケースとは、省エネや電化、電力の低炭素化に加え、蓄電池の大幅な導入を条件として想定している。

この導入量を踏まえ、2050年の電源構成における太陽光発電のシェアは、標準ケースで20%、最大化ケースで31%とされた。


費用対便益もシミュレーション
2035年には便益が上回る試算

さらに、太陽光発電を主力電源に位置づけることの費用対便益についても試算。再生可能エネルギー発電促進賦課金の抑制にとどまらない便益を明らかにしたい意図によるものだ。この試算では、太陽光発電の資本費や運転管理費、系統対策費を費用とし、火力発電の燃料コスト、CO2対策コストの削減分を便益としている。

試算によると、2050年単年度で温室効果ガスの削減が2.4兆円、化石燃料削減が2.7兆円の便益があるとされた。2012年以降の全設備を対象とすると、2035年からは便益が費用を上回るとしている。太陽光発電設備は、導入当初は費用が大きいものの、長期的な視点で費用対便益を議論することが重要と結論づけた。

今回のビジョンでは他にも、固定価格買取(FIT)期間満了後の卒FIT案件が、市場に統合される際の課題や対応策についても論じている。卒FIT後のビジネスとしては、発電される電力量のkWh価値よりも、需給調整市場における調整力や容量市場における供給力としての価値が重視されるとした。

また、住宅用太陽光に関しては、新築住宅への太陽光発電を100%設置とし、蓄電システム導入による自家消費比率や、災害などに強いレジリエンス性能の向上が課題として挙げられている。


DATA

JPEA PV OUTLOOK 2050 ”感染症の危機を乗越え、あたらしい社会へ「太陽光発電の主力電源化への道筋」”公開について


文:山下幸恵(office SOTO)

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