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蓄電池トレンドをピックアップ!  今後の市場は?

再生可能エネルギー電気の平準化や電気自動車の動力源など、様々な役割を果たす蓄電池の普及は、スマート社会の実現には不可欠だ。

 

日本の蓄電池事情の今とこれから

経済産業省は2020年に世界の蓄電池市場が20兆円規模に拡大すると予測している。蓄電池は再生可能エネルギーの普及に合わせ、電気を安定・安心して供給するキーデバイスとして注目が高まっている。なかでも住宅用太陽光発電においては、バックアップ電源として本格的な実用化が始まっている。sj_BAT20160122_a

また、産業用もビルエネルギーマネジメントやスマートコミュニティの開発により、コージェネレーションシステム(熱電併給)や再生エネ設備と一体となった充・放電システムとして導入が始まろうとしている。普及への最大の課題はコストの引き下げだ。日本は国と企業が協力して、長寿命かつ低コスト化に取り組んでいる。

2020年度までの定置用蓄電システム市場は、住宅用がけん引しながら、2020年度には5,300億円の規模に成長することが見込まれる。電力自由化による電力の利用方法の多様化、太陽光発電システムの普及とグリッドパリティによる自家消費の増加、蓄電システムの価格低下などが普及を後押しする。 (データ出典:シード・プランニング「定置用蓄電システムの市場予測」より

2020年度までの定置用蓄電システム市場は、住宅用がけん引しながら、2020年度には5,300億円の規模に成長することが見込まれる。電力自由化による電力の利用方法の多様化、太陽光発電システムの普及とグリッドパリティによる自家消費の増加、蓄電システムの価格低下などが普及を後押しする。
(データ出典:シード・プランニング「定置用蓄電システムの市場予測」より

一方、クルマ業界では電気自動車(EV)やハイブリッド自動車(HV)、コンセントから直接充電できるプラグインハイブリッド自動車(PHV)の貯蔵電源として着実に普及が進んでいる。今後、日本を含む先進国で燃料規制や排ガス規制の強化が進んでいくなか、走行中にCO2を排出しないEVの導入を地域内で一定割合義務付けるなどの規制措置により、EV、PHVの普及は加速する見込みだ。スマート社会の実現に、蓄電池はますます欠かせないものになりつつある。

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