【セミナーレポート】2022年の地域に根ざした太陽光市場を考える

脱炭素化実現に向けて
日本のビジネスは転換期を迎えた

「2050年カーボンニュートラル」が宣言され、2021年10月には第6次エネルギー基本計画が確定した。自治体や企業などにとっても、CO2の排出削減は喫緊の課題となり、それに伴って再エネの需要は全国的に高まってきている。

このような流れを受け、ソーラージャーナルは12月16日(木)、太陽光発電に関する幅広い知見を共有する「PVビジネスセミナー」を開催。「2022年の太陽光市場を考える」と題し、太陽光発電業界をリードする注目企業や研究所などから有識者6人を講師として招いた。

東京都港区のホテル「メルパルク東京」の会場には、EPCやメーカーなど太陽光発電市場の関係者41人が参加。また、今回はオンラインでも同時開催し、全国各地175人がZoomでセミナーを視聴した。

基調講演では、資源総合システム代表取締役の一木修氏が「2030年に向けた太陽光発電の導入展開」をテーマに語ったほか、環境エネルギー政策研究所所長の飯田哲也氏は「2022年の政策予想と地域に根付く発電所のあり方について」と題し、Zoomで講演。また、日本再生可能エネルギー総合研究所代表の北村和也氏は「脱炭素の切り札、地域とのコラボで作るPPAの成功法」について解説した。

このほか、太陽光発電のデータマネジメントについてメテオコントロールジャパン代表取締役の山時義孝氏が講演したほか、ルクサーソーラー代表取締役ウーヴェ リーブシャー氏がソーラーシェアリングなどでも活躍する垂直設置モジュールを、GoodWe Japan代表取締役中井久人氏が三相ハイブリットパワコンをそれぞれ紹介した。