編集部からのお知らせ

太陽光発電の導入拡大を向けて、日本気象協会の日射量予測サービス「SOLASAT 8-Nowcast」が好評を博している。気象衛星「ひまわり8号」を駆使したもので、今年3月より一般提供が開始された。太陽光の発電量予測にも直結する、注目の新サービスだ。

高齢化と過疎化が進む、石川県白山市。そこで地熱による地域活性化が模索され、地元の企業や商工会などが中心となって「白山市地域地熱資源開発調査検討協議会」が立ち上がった。経済産業省の補助事業として地熱資源開発の可能性が探られている。

国営企業として中国の宇宙開発を支えている航天機電。宇宙開発で培った技術は太陽光パネルにどう活かされているのか？ 同社の太陽光発電最高技術責任者に話を聞いた。

4月から改正FIT法が施行。認定の考え方そのものが変わり、これに伴って発電事業者には新たな義務が生じることになった。今後は、保守点検をおろそかにしていると、認定取消にもなりかねないという。JPEA事務局長の亀田正明氏に話を聞いた。

太陽光モジュールの出荷量世界一を達成したジンコソーラー。2017において日本市場での成長率100％を目指すという同社の戦略に迫る。

長らくパネルメーカーのOEM供給を手がけてきたトランサンソーラーが、自社ブランド打ち出してパネル供給を開始。同社代表取締役の小穴氏に話を聞いた。

日本と同じく山河に恵まれている国コスタリカは自然エネルギーだけで、90%以上の電力を発電している。この偉業は自然保護への強い熱意と、サステイナブルな社会を築いていくために明確なビジョンがあったからこそ成し遂げられたものだ。コスタリカの目指す真の環境立国とは何か？その取り組みと考え方にせまる。

追尾式架台が発電量アップにつながるのは分かるけど、コストを考えると難しいのでは……、そんなイメージを覆す画期的な追尾式架台が登場した。

環境・社会・経済の統合的な発展に向けて〝約束された市場〟の確かな成長をサポートすると語る、環境省 環境事務次官の小林正明氏。そんな小林氏に、より深刻化する地球温暖化問題や持続可能な開発についての話を伺った。

買取価格の低下による事業者の淘汰が進み、コストを下げていける業者だけが生き残る。 FIT法改正で誰でも儲けられる時代は終わり、太陽光発電は住宅用の再活性化へ。 環境経営コンサルタントが語る今後の展望を紹介する。