編集部からのお知らせ

昨年度、抜本的な見直しが議論された、再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度（FIT）。動き出した2020年度FITの概要を電源ごとに整理。今回はバイオマス発電についてみていく。

昨年度、FITの抜本的な見直しが議論され、今年度はまだ全ての電源においてFITは続く。動き出した2020年度FITの概要を電源ごとに整理。今回は風力発電についてみていく。

再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）が、2020年度になり、また大きく姿を変えた。動き出した2020年度FITの概要を電源ごとに整理。今回は太陽光発電についてみていく。

東北電力が、山形県内で再生可能エネルギーの利用を強化する。水力発電所由来の電力はCO2フリーで、企業のPRなどに活用可能だ。通常の電力料金に追加コストが発生するものの、かなり低い水準に抑えられている。

日本企業のRE100参加要件が、9月4日から変更となった。年間消費電力量が「10GWh以上」から「50GWh以上」に引き上げ。再エネの普及状況やRE100への参加状況を考慮し、日本の特例が段階的に縮小される。

ルノーが提案する次世代の電動コンセプトカーが「MORPHOZ（モルフォズ）」だ。すべての限界を取り払った画期的なEVで、バッテリー容量を簡単に増やせるだけでなく、ボディの長さを使用目的に応じて変えることができる。MORPHOZの設計思想を落とし込んだ刺激的な新型EVは、数年のうちにベールを脱ぐだろう。

新型コロナからの経済復興において、気候変動対策も合わせて進める“グリーンリカバリー”がいよいよ動き出す。再生可能エネルギーの主力電源化を目指し、競争力の強化に向け議論が白熱する。

アラブ首長連邦（UAE）のエミレーツ水電力公社（EWEC）によって発表された太陽光プロジェクト入札の結果、その落札価格が世界最低価格となったことが注目を集めた。安価なPPA価格が成立した要因とは何か。今後の太陽光発電に期待されることとは？　資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第12回。

環境省が太陽光発電の自家消費を補助金でサポートする。新型コロナウイルス・パンデミックによりサプライチェーンに影響を受けた企業への支援という位置づけだ。補助対象は広範囲に設定されている。

世界の自然エネルギー普及を目指すREN21が、2020年版「自然エネルギー世界白書」を公表。自然エネルギーの進展は電力分野に偏り、熱・運輸交通分野の遅れを厳しく指摘した。パリ協定の目標を達成するための道のりは、たやすいものではない。