編集部からのお知らせ

10月17日、中国電力は、明電舎、マツダと、EV駆動用のバッテリーのリユース技術を活用したバーチャルパワープラント実証実験に共同で取り組む共同研究契約を締結した。3社のタッグで新たなVPPシステムの構築に向け検証をスタートする。

中国電力ら EVバッテリーをリユースしたVPP実証実験スタート

九州電力の太陽光出力制御が開始されて1年が経過した今年10月。5ケ月ぶり、58回目の出力制御が実施された。太陽光発電が多く、原発も稼働している九州エリアで、出力抑制の低減が求められる状況が続いている。今後の再エネ普及にも関わるこの課題を考えたい。

九電の太陽光出力抑制、5ケ月ぶりの実施 求められる抑制量の低減

12月3日(火)に、ISEP所長の飯田哲也氏にご登壇いただくPVビジネスセミナーを東京で開催します!

〈終了〉12/3(火)開催PVビジネスセミナー「主力電源化への展望と高効率モジュールの役割」

9月18日、環境省が公募する「脱炭素型地域交通モデル構築支援事業」の採択結果が発表された。株式会社REXEVと湘南電力株式会社が小田原市と連携し、電気自動車を用いた実証を行う。「地域交通版『RE100』」を目指す実証内容とは?

小田原市などEVカーシェア実証「地域交通版『RE100』」目指す

最新のソーラー技術はすごい! アメリカでは、雪との摩擦で発電できる、世界初のナノ発電デバイスが登場している。発電できる量は限られているが、組み合わせ次第で可能性は無限大だ。

「雪」との摩擦で発電!? アメリカが発明した世界初のナノ発電デバイスとは?

多大な被害をもたらした台風19号。3週間が経ったが、被害にあった各地では未だ復旧に向けた作業が続いている。これからの時代を生き抜くために「緩和」と「適応」が求められる。環境経営コンサルタントの村沢義久氏による連載コラム第11回。

災害多発時代に備える 気候変動の「緩和」と「適応」

パリ協定をベースとした脱炭素社会化へ向けて、エネルギーの「地産地消」に注目が集まっている。そこで自治体や地域新電力はどのような行動を取るべきだろうか。エネルギージャーナリストの北村和也氏が再エネ業界の先を読む、好評連載コラム第11回。

再エネ電源が武器になる! 進化する地域、進化する自治体新電力

米国の2019年第2四半期の太陽光発電システム新規導入量は、前年度から7%減少した。トランプ政権は再生可能エネルギーに後ろ向きといわれているが、州政府が再生可能エネルギーの導入政策を強化していたり、民間企業の太陽光発電導入が活発化している。

再エネ導入へ州政府が動き出した! 米国の太陽光発電市場の動向は?

自然エネルギーのライフスタイル&ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』vol.31[2019 AUTUMN]10/31発行!

最新秋号の見ドコロ!「ソーラージャーナル」vol.31

11月以降順次、FIT買取期間の満了を迎えるご家庭が出てくる。それに合わせて、大手電力会社による卒FIT電力の買取メニューも公表され、売電先の比較・検討を行える状況が整ってきている。卒FITを迎える方が行うべきことは何か、太陽光発電協会の鈴木氏に話を聞いた。

買取期間が満了を迎える方へ! おすすめはソーラー生活を続けること。

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