編集部からのお知らせ

2020年度末に向けた「FIT制度の抜本的な見直し」の審議が進められている。しかし、現状の課題が解消されないままでは、再エネの普及に黄色信号がともるだろう。FIT見直しの際に留意すべきポイントを、エネルギー政策研究所（ISEP）所長・飯田哲也氏が紐解く。

ロバート・ダウニー・Jr.は、この11年間、映画『アイアンマン』や『アベンジャーズ』シリーズで、アイアンマンとして地球を守ってきた。そんな彼が、この先11年間は環境問題に取り組むことを発表した。彼が取り組もうとしている、ロボット工学と最新技術を活用して、地球環境を改善する組織『Footprint Coalition』とは、どのようなものだろうか。

9月9日、経済産業省は第1回「電気保安人材・技術ワーキンググループ」を開催した。高圧設備や太陽光発電設備等の増加、電気主任技術者の高齢化など、電気保安には課題も多い。今まさに人材確保や制度そのものの見直しが迫られている。

ファッション業界でも、持続可能な成長に配慮した経営の流れが強まっている。世界的ブランド、グッチが9月13日、自社とサプライチェーン上の温室効果ガスを完全オフセットすると宣言した。脱炭素化に向けた新たな起爆剤となりそうだ。

カリフォルニア州で住宅用太陽光発電市場が大きく変わろうとしている。2020年の1月1日以降に建設される全ての住宅に、太陽光発電を設置することが義務化されるのだ。ゼロ・ネット・エネルギーホームへの挑戦が始まる。

8月30日、パナソニックは「RE100」に加盟し、2050年までにグローバル規模で使用電力を100%再生可能エネルギーに切り替えると発表。再生可能エネルギー発電設備の導入や再生可能エネルギー電力の調達を通して、CO2排出ゼロのモノづくりを目指す。

環境省は8月26日、「ブロックチェーン技術を活用した再エネCO2削減価値創出モデル事業」の社会実装・商用利用に向け、再生可能エネルギーのCO2削減価値のリアルタイムC2C取引プラットフォームの実証を開始したと発表。最新のC2Cビジネスモデルとは?

第15回PVビジネスセミナー、11月19日(火)開催決定！ 再エネ投資の最新トレンドや自家消費モデル構築のヒントを手に入れよう！

低炭素投資促進機構は9月3日、固定価格買取制度に基づく、太陽光第4回入札の結果を公表した。対象は出力500kW以上の太陽光発電設備だ。募集容量300MW、上限価格非公表として行った入札の結果は？

大きな変革の渦中にあるエネルギー業界。西日本最大のエネルギー総合展「関西スマートエネルギーWeek」には、その変化に対応する最新のソリューションが一堂に集う。また会場では、業界トレンドを示す多彩なセミナーも毎日開催。時代を拓くヒントが、大阪であなたを待っている。