編集部からのお知らせ

エネルギーの自給ができる市町村、いわゆる「永続地帯」の最新調査結果が発表された。日本における再エネの普及が、永続地帯の増加に影響を及ぼしているようだ。

日本でもモジュールごとの発電効率が重視されるようになり、オプティマイザへの関心が高まっている。米国でその先駆けとなったのが、タイゴエナジーのソリューションだ。Chairman and CEOのZvi Alon氏にお話を伺った。

木質バイオマスエネルギー利用の新トレンドが見えてきた。大型プラントについては、既に国内導入可能件数の上限に達している。これからは、地域の資源を地産地消できる小型システムに注目だ。「バイオマスエキスポ2018」に、欧州主要メーカーの最新システムが並んだ。

太陽光発電協会(JPEA)は5月22日、「太陽光発電の主力電源化」ならびに「2019年問題」について見解を表明した。国のエネルギー政策の指針となる「エネルギー基本計画」の改定案が5月16日、経済産業省の審議会で取りまとめられたことに呼応した格好だ。

いまアメリカでは、地域で電力を共有・所有する「コミュニティ」モデルが広がっている。その中のひとつ「コミュニティ・エネルギー貯蔵」システムは、ピーク需要削減によって電気代を削減するもので、いままでの「コミュニティ・ソーラー」とは違うという。一体何がどう違うのだろうか。

日本のエネルギー政策の基本方針を定める「エネルギー基本計画」が、この夏、新しく生まれ変わる。そこでは再生可能エネルギーが"主力電源"と謳われ、エネルギー転換への道筋が示されることになるという。再エネ電源ごとの課題をみてみよう。

5大陸にまたがりオフィスを常設し、世界で2.5GW以上の施工実績を誇るNCLAVE社は現在特に日本市場に注力しているという。今回は今後の展望について日本支社のカントリーマネージャーを務めるアルバロ・エステージェス氏にお話を伺った。

5月15日(火)に農地の一時転用許可期間が10年に延長され、導入の機運が高まるソーラーシェアリング。7月14日(土)に、神奈川県小田原市でソーラーシェアリングをイチから学べるイベントが開催される。

経済産業省は、昨年より有識者会議を設けて、「エネルギー基本計画」見直しに関する議論を重ねてきた。その内容を取りまとめ、現在、新しい計画策定に向けた調整を進めている。この先、再生可能エネルギーは、どんな役割を担っていくことになるのか？　見えてきたポイントを探っていく。

中国に本社を置くJolywood（ジョリウード）は、2008年に設立された企業でありながら着々と事業を拡大させている。今回は同社のSenior Vice PresidentであるLiu Yong氏に日本市場でどのように展開していくのかお話を伺った。