編集部からのお知らせ

木質バイオマスエネルギー利用の新トレンドが見えてきた。大型プラントについては、既に国内導入可能件数の上限に達している。これからは、地域の資源を地産地消できる小型システムに注目だ。「バイオマスエキスポ2018」に、欧州主要メーカーの最新システムが並んだ。

太陽光発電協会(JPEA)は5月22日、「太陽光発電の主力電源化」ならびに「2019年問題」について見解を表明した。国のエネルギー政策の指針となる「エネルギー基本計画」の改定案が5月16日、経済産業省の審議会で取りまとめられたことに呼応した格好だ。

いまアメリカでは、地域で電力を共有・所有する「コミュニティ」モデルが広がっている。その中のひとつ「コミュニティ・エネルギー貯蔵」システムは、ピーク需要削減によって電気代を削減するもので、いままでの「コミュニティ・ソーラー」とは違うという。一体何がどう違うのだろうか。

日本のエネルギー政策の基本方針を定める「エネルギー基本計画」が、この夏、新しく生まれ変わる。そこでは再生可能エネルギーが"主力電源"と謳われ、エネルギー転換への道筋が示されることになるという。再エネ電源ごとの課題をみてみよう。

5大陸にまたがりオフィスを常設し、世界で2.5GW以上の施工実績を誇るNCLAVE社は現在特に日本市場に注力しているという。今回は今後の展望について日本支社のカントリーマネージャーを務めるアルバロ・エステージェス氏にお話を伺った。

5月15日(火)に農地の一時転用許可期間が10年に延長され、導入の機運が高まるソーラーシェアリング。7月14日(土)に、神奈川県小田原市でソーラーシェアリングをイチから学べるイベントが開催される。

経済産業省は、昨年より有識者会議を設けて、「エネルギー基本計画」見直しに関する議論を重ねてきた。その内容を取りまとめ、現在、新しい計画策定に向けた調整を進めている。この先、再生可能エネルギーは、どんな役割を担っていくことになるのか？　見えてきたポイントを探っていく。

中国に本社を置くJolywood（ジョリウード）は、2008年に設立された企業でありながら着々と事業を拡大させている。今回は同社のSenior Vice PresidentであるLiu Yong氏に日本市場でどのように展開していくのかお話を伺った。

映画の中でスーパーヒーローを演じるクリス・ヘムズワースは、実生活では3人の子供を持つ父親。子供達が大人になっても自分たちと同じように美しい海を楽しめるよう環境問題に積極的に取り組んでいる。

2017年、日本国内で200MW以上を出荷した大手パワコンメーカーのサングロウ パワー サプライ株式会社。日本市場で求められるものを備えていると自負する同社SVPに、これからの展望を語ってもらった。