編集部からのお知らせ

この10年でASEANの主要5ヶ国であるインドネシア、フィリピン、マレーシア、タイ、ベトナムは 飛躍的な経済成長を遂げた。それに続くように、太陽光発電市場も急拡大しようとしている。 大きなポテンシャルを秘める東南アジア。各国のPV政策とトレンドを見ていこう。今回は、タイをご紹介！

国際太陽エネルギー学会グローバル・リーダーシップ賞（2017年）を受賞した自然エネルギー財団の大林ミカ事業局長。世界の再エネ情勢に詳しい大林氏は、日本の現状をどう捉えているのか？　再エネ100%の未来に向けて、向き合うべき課題を聞いた。【Part2】

再エネ導入において重要な点となるコスト。しかし、直接的なイニシャルコストやランニングコストの他に「外部コスト」を計算に加えている人は少ないのではないだろうか？ 送電線の空き容量問題に鋭く迫り話題となった安田京大特任教授は、外部コストについて、より議論されるべきだと主張する。

国際太陽エネルギー学会グローバル・リーダーシップ賞（2017年）を受賞した自然エネルギー財団の大林ミカ事業局長。世界の再エネ情勢に詳しい大林氏は、日本の現状をどう捉えているのか？　再エネ100%の未来に向けて、向き合うべき課題を聞いた。【Part1】

ドイツ、アメリカ、カナダ、中国、南アフリカに製造拠点を置き、日本では7000件、2GW以上の設置実績を持つ架台メーカー、シュレッター・ジャパン。世界中で認知度の高いグローバル企業が考える『今後の太陽光業界の展望』について、代表のドミニク氏にインタビュー。

2018年、太陽光発電業界が取り組むべき課題とは？ 産業界を代表して、太陽光発電協会（JPEA）の平野敦彦代表理事に聞いた。変化し続けるビジネス環境を、平野氏はどう読み解くのか。FIT依存の先にある、大いなる可能性を探る。【Part2】

2050年に向けた国の長期エネルギー戦略の概要が分かった。「パリ協定」に基づく脱炭素社会に向け、再生可能エネルギーを主力電源とする方針を明記。一方で原発比率は示されなかった。

太陽光発電の世界的な第三者機関であるドイツの「EuPD Research社」。同社が毎年実施する、太陽光発電の施工企業を対象とした満足度調査がある。ハンファQセルズは、トップモジュールメーカーに選定され 、“TOP BRAND PV Europe 2018“を5年連続で獲得した。

スイスを拠点とするブロックチェーンスタートアップ企業のEnvionが、仮想通貨の「採掘（マイニング）」において、再生エネルギーを活用してコンピューター処理を行う『マイニング用データセンター』を開発した。

経済産業省は2018年3月23日、再生可能エネルギーにおける2018年度の固定買取価格（太陽・風力・水力・バイオマス他）、割賦金単価を発表。気になる最新のFIT価格が明らかに！