サングロウが中国・合肥市の本社で開催したエネルギーの祭典「グローバル・リニューアブル・エナジー・サミット2024」では、カーボンニュートラル向けた最新情報についての講演が行われた。サミットでの講演のエッセンスをお届けする。

系統用蓄電池をはじめ、幅広いエネルギー製品を提供し続けるサングロウ。今をときめく同社は今年6月、中国・合肥市に新しく完成した本社工場を初公開した。技術の粋が詰まったサングロウの新工場を現地からレポートする。

多くの利点を持つと言われているペロブスカイト太陽電池。軽量という特徴を活かせる「浮体式」の可能性を探るべく国内初となる実証実験がスタートした。概要をリポートする。

日本の太陽電池産業にとって復権に向けたジョーカーとなり得るペロブスカイト太陽電池。日々、さまざまなニュースが配信されているほど注目されている。4月1日から北海道では初となる実証実験が開始された。

総務省行政評価局が、太陽光発電設備などの導入に関する調査をした結果、回答した市町村の約4割でトラブルが発生していることがわかった。全体の2割近くの市町村では未解決となっている。

再エネ電気の有効活用や収益性向上の観点から、FIT認定中の太陽光発電所をFIP制度へ移行し、蓄電池を併設する取り組みに関心が高まる。大和エネルギーは、協業先とともに再エネ出力制御量の低減を目指す。

2023年に設立され、さらなる成長が期待されるCO2OSの小林直子・代表取締役社長に話を聞いた。2024年事業運営ビジョンの実現、そしてさらなる未来に向けた施策に必要とされる人材とは？

電力市場の乱高下、エネルギー費そのものの高騰に襲われ、厳しい事業環境が続いた地域新電力であったが、ここに来て経営の持ち直しが顕著なうえ、新規の設立が増えている。新しいブームにも見える状況の中、実は、その設立目的はこれまでとは様変わりがみられる。

太陽光発電事業を長期安定的に継続するためには、どのような事業環境の整備が必要なのだろうか。「再投資」「事業集約」という2つのキーワードから、事業の持続可能性を高めるヒントを探る。

カーボンニュートラルの中間目標2030年まで残り数年、必ずしも順調な道筋とは言えない中で、国、自治体、企業のレベルで最終の2050年脱炭素の検討が始まっている。電力の100%脱炭素化にせよ、熱や運送、サプライチェーンでの達成にせよ、単純に再エネを拡充することと100%完全達成することとの差は、計り知れないほど大きい。