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蓄電池とV2Hを連携できる住宅用コンパクトパワコン “発展型”パワーコンディショナが登場!

発展型という新発想が光る、住宅用パワーコンディショナをニチコンが発表した。蓄電池導入やEV購入を見据えつつ、まずは太陽光発電から始めたいというニーズに最適だ。省スペース設計とも相まって、都市部での活用にも期待がひろがる、同製品の魅力に迫る。

住宅用PVシステムの
“これから”に向けて

電気料金の値上がりが続くなか、太陽光発電システムを設置して、自家消費をしたいと考える家庭が増えている。同時に、東京都や川崎市のように自治体による設置義務化の動きも拡がっており、住宅用太陽光発電導入の機運は近年になく高い。

以前と違うのは、ここに蓄電池と電気自動車(EV)が、密接に関わってきていることだ。どうせ自家消費をするなら蓄電池も入れたい」、「せっかくなら太陽光の電気でEVを走らせたい」。そんなふうに思う家庭は少なくない。

しかし、すべてを同時に導入するには、コスト面をはじめ、まだまだハードルが高いのが現実だ。結果として、「まずは太陽光発電から」というケースが目立つことになるが、「いつかは蓄電池も」、「乗り換えるならEVに」と思い続ける人は多い。

「蓄電池とEVは後で」に
対応するシステムの拡張性

こうしたニーズにぴったりなのが、ニチコンが先頃発表した「発展型太陽光パワーコンディショナ」だ。“発展型”とは、同製品を軸にしたシステムを、いろいろと発展させることができるという意味。具体的には、蓄電池もしくはEV、あるいはその両方を、後から簡単に連携することができる。そのパワコンは、将来的に蓄電池やV2Hと繋がることを想定した仕様になっているので、余計な手間をかけることなく、最小限のコストでシステムを拡張することが可能なのだ。

まずは、ソーラーパネルとパワコンでスタートし、昼間の電気を太陽光発電で賄う。後から同社の蓄電池ユニットを追加すれば、自家消費率が向上し、停電時の備えにもなる。EVを購入し、V2Hシステム「EVパワー・ステーション」を追加すれば、EVバッテリーを家庭用の大容量蓄電池としても活用できるようになる。しかも、その都度、コストを抑えて無駄なく追加導入できるのが嬉しいところだ。

 

軽量コンパクト設計で
都市部の狭小住宅にも最適

しかも、このパワコンは軽量コンパクト(20kg/厚さ192mm)な壁掛けタイプなので、隣の家との狭い隙間にも難なく設置することができる。十分なスペースが確保しづらい都市部の住宅でも、ちゅうちょすることはない。

さまざまなタイプの太陽光パネルに対応し、最大動作電流13.5Aと高い電流値のパネルとも接続OK。起動電圧25Vなので、狭小住宅にも最適といえるだろう。

さらに、15年という長期無償保証が付いているので、システム拡張を急ぐ必要もない。
 

パワコンから始まる住宅PVソリューション


コンパクトで、全負荷対応分電盤がいらないラクラク設置。パワコンとしての充実した機能に加え、将来の拡張性にも優れている。

 

 

ハイブリッド蓄電システム
EVパワー・ステーション

発展型太陽光パワーコンディショナに連携する蓄電池ユニットは、7.7kWhと9.7kWhから、ライフスタイルに合わせて選ぶことができる。いずれも全負荷200V装備のハイブリッド蓄電システムとなり、停電時には自動切替開閉器により、エアコンやIH調理器など200V機器を使用できる。蓄電池ユニットも、パワコン同様に業界最小クラスのコンパクト設計だ。EVと家を電気でつなぐV2Hシステム「EVパワー・ステーション」は、EVへの倍速充電も、EVから家への給電も、これ1台で可能にする。パワコンと連携し、1つのシステムのようにスマホアプリで簡単に操作できる。

蓄電池ユニットとV2Hシステムが両方とも追加導入されている場合は、ユーザーのニーズに合わせて、蓄電池とEVバッテリーの優先度を設定することも可能。両方あれば、万一の災害で長期に及ぶ停電が起きても安心だ。

太陽光を暮らしの未来まで
照らすエネルギーに

ニチコンで商品企画の指揮をとる大野隆司氏は、「脱炭素に向けては、社会全体として、太陽光と蓄電池・EVをうまく連動させるシステムをつくっていかなければなりません。今回発表した製品は、そのためのハードルを下げるものになるでしょう」と述べている。太陽光を “暮らしの未来まで照らすエネルギー” にすべく、ニチコンの挑戦は続いていく。

 

PROFILE

ニチコン株式会社
NECST事業本部
エネルギーソリューショングループ
商品企画部 兼 電源センター
蓄電システム企画部 部長

大野 隆司氏


 

問い合わせ

ニチコン株式会社
京都市中京区烏丸通御池上る
(製品に関するお問合せ)
TEL:0120-215-030


取材・文/廣町公則

SOLAR JOURNAL vol.48(2024年冬号)より転載

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