太陽光発電

住宅・商業用が狙い目? 太陽光発電ビジネスはIoT化で社会貢献

昨年、日本向けに500MW以上の太陽光パネルを出荷したトリナ・ソーラー。代表取締役社長の陳氏に、今後の目標についてお話を聞いた。自然エネルギーを活かしたスマートな社会づくりを目指す。

住宅用・商業用ルーフが
今後の主力に

日本には設備認定を受けた案件が、1MW以上のものだけでも約25GWあります。これを5年間で工事完了までもっていくとすると、年間5GWのボリュームとなります。安定した良いマーケットです。トリナは昨年、日本向けに500MW以上のモジュールを出荷していますが、まだまだ成長できる余地があると考えています。将来的なマーケットとしては、住宅用ルーフ、商業用ルーフが大きくなっていくでしょう。

現在、ルーフ向けの製品は出荷量の10%程度ですが、今後はその比率を高めていく方針です。新製品・ソリューションに関しては、昨年は景観条例に配慮した単結晶ブラックモジュールや両面発電ガラスモジュールを発表し、今年は両面ガラスモジュールとフロートシステムをパッケージにした水上設置用のソリューション「トリナプロ」を発表しました。これからも、次世代マーケットを見据えた新製品、新しいソリューションをどんどん出してまいります。

私たちの取り組みは、モジュールだけに留まりません。発電所開発、O&M、蓄電部門は既にビジネス展開していますが、今後は「エネルギーのIoT」のトータルソリューションの提供を通して、自然エネルギーを活かしたスマートな社会づくりに貢献していければ幸いです。

トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社
代表取締役社長

陳曄氏


取材・文/廣町公則、大根田康介

『SOLAR JOURNAL』vol.25より転載

関連記事

アクセスランキング

  1. 「FIT制度」の次のステップ「FIP制度」って?
  2. 太陽光発電は全量買取から”余剰買取”へ! 工場はさらにメリット大
  3. 今さら聞けない! 仮想発電所(VPP)とは?
  4. JPEA、破損した太陽光パネルを適正処分できる企業一覧を公表
  5. 風車の種類は大きく2種類!? 風力発電入門講座
  6. 2019年春スタートの「森林経営管理制度」バイオマスへの影響は?
  7. 7/24(水)開催! 太陽光の今がわかる「PVビジネスセミナー」
  8. 地域を潤す再エネ事業「シュタットベルケ」の神髄がここに!
  9. 新電力は”不健全なビジネス”か? 福島電力の破綻が意味すること
  10. 2030年度には電力小売事業の「PPA」が市場規模400倍に

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.29 / ¥0
2019年4月26日発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ 太陽光業界最新ニュース