注目キーワード

太陽光発電

新潮流「JHS」が自家消費を加速させる! カギとなる2大ソリューションとは?

激変する日本の太陽光マーケット。このほど「日本住宅サービス」から社名を変更し、新たな舵を切ったJHSは、この流れをどのように乗り切るのだろうか。テスラPowerwall認定施工会社でもある同社代表の有𠮷彰英氏に話を聞いた。

住宅分野にとどまらず
エネルギー・通信で事業展開

JHSとは?
2020年3月に日本住宅サービスが社名変更し、新たなスタートを切った太陽光発電の注目企業。広島県福山市に本社を構え、西日本を中心に多角的な事業を展開している。


昨年、太陽光発電業界で大きな話題となった、テスラPowerwallの2020年販売開始。テスラPowerwall認定施工会社の1つとして選ばれた「日本住宅サービス」が、今年3月に社名を「JHS」と変更した。

その背景には、これからの日本のエネルギーを見据えたビジネス戦略がある。

同社の代表取締役・有𠮷彰英氏は、社名変更の背景を次のように語る。

「日本住宅サービスとして事業を展開してきた中で、住宅分野以外のビジネスも多く手掛けてきました。当社はHEMSなど通信分野でもサービスを提供しており、今後さらなる事業領域の拡大も想定しています。そこで、『住宅』という言葉にとらわれない社名を考えたんです」。

JHSという社名は、「Japan」「HeadStream((川の)源流)」の頭文字からなる。「地球を循環する水のように、人々の生活に寄り添い、潤いをもたらす企業でありたい」という願いがこめられている。

エネルギーと通信をすぐれたレベルで取り扱える数少ない企業の1つとして、JHSはエネルギーの恩恵を隅々まで行き渡らせる源流となる、というビジョンが示されている社名なのだ。

自家消費の普及拡大へ
地域とともに取り組む

「FITの抜本的見直しによって、『地域活用電源』という言葉が新たに生まれました。当社が目指すところはエネルギーの地産地消であり、自家消費の普及も加速的に進めます。その方向は、政府のビジョンとも一致しています」。

現在、JHSはメーカーと組んで地元のスーパー等とも自家消費型太陽光の導入を進めており、地域電力も巻き込んで、普及・拡大に努めている。

JHSの企業理念
「循環する再生可能エネルギーと多様化する世界をつなぐIoTで人と社会、現在と未来をつむぐ」

JHSの事業領域
■ エネルギーソリューション事業
・住宅エネルギーソリューション
・スマートHEMS
・地デジアンテナ
■ 環境エネルギー開発事業
■ 建築不動産事業
■ コンシューマー事業
■ 海外事業

2大ソリューションで
強力に自家消費を推進

軽量で曲がるフレキシブルモジュールで知られるSunManの日本正規販売代理店を務めているJHSだが、これまでよりも導入しやすい新モデルをリリースする。

JHSが手掛ける
2大自家消費ソリューション

正規販売代理店 SunMan eArche(イーアーク)

新製品SMA-DWシリーズ(厚み 35mm/重量 8.9kg)


超軽量で曲がるフレキシブルな太陽電池モジュール。耐荷重が足りずに設置をあきらめていた屋根など、自家消費設備の設置可能な領域を拡張する可能性を秘めている。ガラス不使用で軽さを維持し、汎用金具に対応したモデルが新登場。

「設置法がイメージしづらいことから、導入が難しいとの意見を多く頂戴していました。そこで、通常の架台を使って設置できる、フレームに厚みをもたせた新製品をご用意しました。軽さはそのままに、導入しやすくなりました」。
 
【設置事例】


認定施工会社 TESLA Powerwall


今年4月よりついに販売が開始されたテスラの家庭用蓄電池Powerwall。圧倒的なコストパフォーマンスを誇り、家庭用としては大容量の蓄電容量13.5kwh。モニタリングと遠隔操作はスマートフォンのアプリからカンタンにできる。
 
【設置事例】

Powerwallについては、そのコストパフォーマンスの良さが非常に高く評価され、問い合わせも増えているという。

価格が安く、全負荷型(最大80Aまで)で、大容量かつ高出力。家庭用蓄電池に求められることはすべて叶えているといっても過言ではありません。デザイン性にもすぐれているので、新築住宅のベンダーさんからの評価が高いです。

当社がテスラPowerwall認定施工会社に選ばれたのは、工事実績に対して信頼をもっていただいたことが大きいと考えています。その信頼に応えながら、着実に販売を重ねたいと思います」。

世界中へ光を届け
持続可能な未来に貢献

「島国である日本において、再生可能エネルギーは経済を支える最適な電源です。しかし、気候変動への対策としても、日本は出遅れています。

海外の化石燃料に依存している点で、日本のエネルギーは持続可能とはいえず、ごく近い未来に大きな転換期を迎えることとなります。フィールドエンジニアリング企業として、エネルギー業界を牽引していくことが当社の使命であると感じています」。

海外でも事業に取り組んでいる有𠮷氏はこう展望してくれた。

「EPCとして、バーレーンでは入札まで進んでいる案件もあります。同じ太陽光発電所を作るにしても、国によって政策も違うしスキームも変わるので勉強になります。今後は、『明かりの無いところに明かりを持っていく』ことを1つのミッションとしています。問題解決がビジネスの本質です。エネルギーと通信の力をもって、日本のみならず世界の課題を解決していきたいですね」。

JHSの活躍によって、再エネによる光が世界へと広がってゆく。

プロフィール

JHS株式会社 
代表取締役

有𠮷彰英氏

JHS株式会社 
TEL:0120-81-5332
MAIL:info@japan-hs.jp


SOLAR JOURNAL vol.33(2020年春号)より転載

Sponsored by JHS株式会社

関連記事

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. 太陽光発電所の「リパワリング」が変わる! 集中型から分散型へ、パワコンをリプレース...
  2. ライセン、N型HJTモジュールを市場投入。PPA事業、案件開発、海外進出もサポート...
  3. 太陽光の廃棄費用、積立義務化が迫る! いくら? いつから? 徹底解説!
  4. 新・自家消費時代の大本命── トライブリッドにしかできないこと
  5. 自分の電気で自宅で過ごそう! 我が家で自家消費をするための準備は?
  6. 「ノンファーム型接続」とは? 再エネ拡大のカギ握る送電ルール見直し
  7. 新電力の撤退相次ぐ。電力契約のセーフティネット「最終保障供給」とは?...
  8. 日本唯一の卸電力取引所「JEPX」とは? 取引価格はどう決まる?
  9. 2022年度からの「オンライン代理制御」で何が変わる?  低圧含め5エリアで開始か...
  10. 「雑草」がエネルギー源に!? 名城大が発電を実演

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.42 | ¥0
2022/7/29発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ 太陽光業界最新ニュース