ドイツをはじめ、世界でビジネスが展開されているバーチャルパワープラント（VPP）。ドイツの事情に詳しい日本再生可能エネルギー総合研究所所長の北村和也氏に、最先端のVPPビジネスについて話を聞いた。

2017年3月には風力と太陽光発電が総発電量の10％以上を充たすという快挙を遂げた米国。化石燃料支持のトランプ政権下でも、確実に再エネへの転換は行われている。「2050年・再エネ100%」を達成するために、上院に提出された新たな法案の7つの要点を解説する。

アーノルド・シュワルツェネッガー元カリフォルニア州知事は、トランプ大統領と同じ共和党に属していながら、環境問題への取り組みに関しては、大統領の「地球温暖化はデタラメ」という考え方を批判する。彼の求めるクリーンな未来とは？

アメリカ在住のアナリストが読み解く！「USAソーラー事情」。全ての事業運営を100％再生可能エネルギーで賄う「RE100」。参加する米国企業は31社。増加の理由はサステナビリティ戦略だけではなく、経費削減につながるという点も大きいようだ。

現在ニューヨークでエネルギー自立型街路灯を開発中。その仕組みとは？　公道や公園といった公共空間、企業のオフィス群、大学のキャンパスなどでの実用化が見込まれているシステムを紹介！

自宅で太陽光発電！　最近ではユーザーのニーズが多様化し、性能や価格だけでなくデザインもソーラーパネル選びのポイントとなりつつある。屋根に合わせてカスタマイズできるソーラーパネル「ソーラースキン」とは？

共和党のドナルド・トランプ氏が、第45代アメリカ大統領に就任した。メディア・環境保護団体が再生可能エネルギー導入拡大を含む温暖化対策において悲観的な見解を示すなか、太陽光発電産業の関係者は強気の見解を打ち出している。

フロリダに造られた新たな巨大ソーラー施設は、ミッキーマウスの形をしていると注目を集めている。これにより期待できる効果とは…？

太陽光発電の年間と累積の導入量がともに全米No.1のカリフォルニア州。2030年までに州内の電力販売量の50％を再生可能エネルギーで供給することを目標に掲げる同州で、太陽光発電の大量導入に伴って引き起こされる問題とその解決策が、ここ数年米国で話題になっている。

ドイツをはじめとするヨーロッパ諸国と違い、独自の発展を遂げてきたアメリカのソーラー発電市場。今回は、アメリカで注目度が高まっているソーラーガーデンについて。