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新型コロナウイルスの感染拡大は、エネルギー需要に大きなダメージを与えている。それにより、低コストな再生可能エネルギーの拡大が生じつつあるという。再エネの観点から見る、コロナ禍で起こった出来事と今後の予想とは? エネルギージャーナリスト・北村和也氏の連載コラム第16回。

コロナによる電力需要減を受け、日本でも「再エネ主力電源化先取り」の兆しが!

近年、カリフォルニア州は広範囲に被害をもたらす火災に襲われ、大規模な停電の実施を余儀なくされた。山火事の危険度が高いコミュニティのレジリエンスを強化するため、同州は既存の蓄電池用補助金プログラムに特別枠を取り入れた。

カリフォルニア州では蓄電池導入拡大が加速化! 大規模森林火災対策にも

アメリカの太陽光発電の普及に大きく貢献してきた投資税額控除制度。2019年を最後に、その恩恵となる控除率が引き下げられるという。日本の「FIT」同様、普及を狙いとした制度に変化が生じるアメリカでは、いったいどのような動きがあるだろうか。

米太陽光市場を支えてきた、「投資税額控除制度」の変更で業界が激震!

最新のソーラー技術はすごい! アメリカでは、雪との摩擦で発電できる、世界初のナノ発電デバイスが登場している。発電できる量は限られているが、組み合わせ次第で可能性は無限大だ。

「雪」との摩擦で発電!? アメリカが発明した世界初のナノ発電デバイスとは?

米国の2019年第2四半期の太陽光発電システム新規導入量は、前年度から7%減少した。トランプ政権は再生可能エネルギーに後ろ向きといわれているが、州政府が再生可能エネルギーの導入政策を強化していたり、民間企業の太陽光発電導入が活発化している。

再エネ導入へ州政府が動き出した! 米国の太陽光発電市場の動向は?

カリフォルニア州で住宅用太陽光発電市場が大きく変わろうとしている。2020年の1月1日以降に建設される全ての住宅に、太陽光発電を設置することが義務化されるのだ。ゼロ・ネット・エネルギーホームへの挑戦が始まる。

太陽光発電、導入量米国No.1! カリフォルニア州の注目制度、CSIとは

2018年、太陽光発電の導入量トップ3に輝いた中国、米国、インド。今年はどんな成長が見込まれるのだろうか。資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第4回(後編)。

太陽光発電導入量トップ! 中国・米国・インドの2019年動向は?

2019年の太陽光発電の導入量は、100GW超えは確実だ。過去に実施された入札において選定されたプロジェクトの稼働期限や導入計画の進展などから、105~125GWの新設容量を見込んでいる。資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第4回(前編)。

累積導入量TW(テラワット)時代も視野に!? 太陽光市場の現状と今後

ローレンス・バークレー国立研究所が、アメリカの事業用太陽光発電を調査。5MW以上の大規模メガソーラーでは、シリコン・薄膜ともに、追尾式架台が多数派となっていることが明らかになった。

アメリカでは「追尾型架台」が多数派! 5MW以上のメガソーラー調査

公益財団法人自然エネルギー財団は、2018年7月4日、報告書「自然エネルギー最前線 in U.S. -米国の電力市場に革新的な変化-」を公表。米国はこの7年間で、CO2排出量を20%以上削減したという。日本がおおいに見習うべき、その具体的な内容とは。

日本が見習うべき米国電力市場の革新的な変化とは?

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