注目キーワード

「アメリカ」の検索結果

ネットメータリングに季節・時間帯別料金とクリティカル・ピーク価格が適用され、サーモスタット同時導入には太陽光発電に補助金支給という、ピーク需要抑制を目的とした新たな太陽光発電プログラムの到来だ。アメリカ在住のアナリストが読み解く!

「公平なコスト負担」が鍵。サウスカロライナ州が取り組むピークシフトと太陽光の導入促進

最新のソーラー技術で世界を変える! 今回は米サンフランシスコ発のキーレスエントリーの自転車用スマートロックをご紹介。太陽光を電源にするというのはどういうことなのだろうか。

太陽光を電源にスマホで開閉!愛車盗難を防ぐスマートロック

世界中の注目を集めるアメリカ大統領選挙。ジョー・バイデン前副大統領の勝利がほぼ確実とされている。バイデン政権が誕生した場合、アメリカの気候変動への取組みはどのように変化するのだろうか。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が11月18日、興味深いレポートを発表した。

米気候変動政策、バイデン政権で環境分野へ巨額投資か。NEDOが予想

新型コロナウイルスの感染拡大は、エネルギー需要に大きなダメージを与えている。それにより、低コストな再生可能エネルギーの拡大が生じつつあるという。再エネの観点から見る、コロナ禍で起こった出来事と今後の予想とは? エネルギージャーナリスト・北村和也氏の連載コラム第16回。

コロナによる電力需要減を受け、日本でも「再エネ主力電源化先取り」の兆しが!

近年、カリフォルニア州は広範囲に被害をもたらす火災に襲われ、大規模な停電の実施を余儀なくされた。山火事の危険度が高いコミュニティのレジリエンスを強化するため、同州は既存の蓄電池用補助金プログラムに特別枠を取り入れた。

カリフォルニア州では蓄電池導入拡大が加速化! 大規模森林火災対策にも

アメリカの太陽光発電の普及に大きく貢献してきた投資税額控除制度。2019年を最後に、その恩恵となる控除率が引き下げられるという。日本の「FIT」同様、普及を狙いとした制度に変化が生じるアメリカでは、いったいどのような動きがあるだろうか。

米太陽光市場を支えてきた、「投資税額控除制度」の変更で業界が激震!

最新のソーラー技術はすごい! アメリカでは、雪との摩擦で発電できる、世界初のナノ発電デバイスが登場している。発電できる量は限られているが、組み合わせ次第で可能性は無限大だ。

「雪」との摩擦で発電!? アメリカが発明した世界初のナノ発電デバイスとは?

米国の2019年第2四半期の太陽光発電システム新規導入量は、前年度から7%減少した。トランプ政権は再生可能エネルギーに後ろ向きといわれているが、州政府が再生可能エネルギーの導入政策を強化していたり、民間企業の太陽光発電導入が活発化している。

再エネ導入へ州政府が動き出した! 米国の太陽光発電市場の動向は?

カリフォルニア州で住宅用太陽光発電市場が大きく変わろうとしている。2020年の1月1日以降に建設される全ての住宅に、太陽光発電を設置することが義務化されるのだ。ゼロ・ネット・エネルギーホームへの挑戦が始まる。

太陽光発電、導入量米国No.1! カリフォルニア州の注目制度、CSIとは

2018年、太陽光発電の導入量トップ3に輝いた中国、米国、インド。今年はどんな成長が見込まれるのだろうか。資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第4回(後編)。

太陽光発電導入量トップ! 中国・米国・インドの2019年動向は?

1 2 3 4

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. 4月27日、zoom開催決定!太陽光の新たな価値がわかる「PVビジネスセミナー」...
  2. 「ノンファーム型接続」とは? 再エネ拡大のカギ握る送電ルール見直し
  3. 今さら聞けない! 仮想発電所(VPP)とは?
  4. 自家消費の次なる手段「自己託送」のメリット・デメリット
  5. 日本唯一の卸電力取引所「JEPX」とは? 取引価格はどう決まる?
  6. 自分の電気で自宅で過ごそう! 我が家で自家消費をするための準備は?
  7. なぜ日本で洋上風力が広まらないのか? 参入における2つの障壁とは
  8. 再エネ賦課金の2021年度単価が決定。再エネの自給自足に向け機運高まる
  9. エネルギー基本計画、2050年「再エネ5~6割」をたたき台に議論始まる
  10. 太陽光発電プロジェクト入札「世界最低価格」が更新

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.36 | ¥0
2021/1/30発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ 太陽光業界最新ニュース