2019年の太陽光発電の導入量は、100GW超えは確実だ。過去に実施された入札において選定されたプロジェクトの稼働期限や導入計画の進展などから、105～125GWの新設容量を見込んでいる。資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第4回（前編）。

ローレンス・バークレー国立研究所が、アメリカの事業用太陽光発電を調査。5MW以上の大規模メガソーラーでは、シリコン・薄膜ともに、追尾式架台が多数派となっていることが明らかになった。

公益財団法人自然エネルギー財団は、2018年7月4日、報告書「自然エネルギー最前線 in U.S. －米国の電力市場に革新的な変化－」を公表。米国はこの7年間で、CO2排出量を20%以上削減したという。日本がおおいに見習うべき、その具体的な内容とは。

現在米国では、地域で電力を共有・所有する「コミュニティ」モデルが広がっている。その中のひとつ「コミュニティ・エネルギー貯蔵」システムは、「デマンドチャージ」というアメリカの料金システムの影響を抑制し、手軽に電気料金を下げられるという。このシステムは、今後どのように導入拡大されていくのだろうか？

米国最大規模の太陽光発電見本市「インターソーラーNA」開催まで残り2週間を切った。米国では『第3四半期までに設備容量49.3GW』という2017年のマイルストーンを達成しているが、今後はどんな目標を立てているのか？ 2018年のマーケット動向を探る。

いまアメリカでは、地域で電力を共有・所有する「コミュニティ」モデルが広がっている。その中のひとつ「コミュニティ・エネルギー貯蔵」システムは、ピーク需要削減によって電気代を削減するもので、いままでの「コミュニティ・ソーラー」とは違うという。一体何がどう違うのだろうか。

米国では、地域で電力を共有・所有する「コミュニティ」モデルが広がっている。その中のひとつ「コミュニティ・エネルギー貯蔵」システムは、時間帯によって差がある電力需要を平準化させ、電力会社・顧客双方にとっての利益を生み出すという。今回はこのモデルと仕組みを紹介する。

太陽光発電の発電コストが、従来の化石燃料の発電コストに匹敵するまで低コスト化が進んでいる米国。太陽光発電導入量で米国の半分以上を占めるカリフォルニア州の承認プロセスを簡素化した中規模電源向け再生可能エネルギーオークション法（RAM）とは？

米国では、太陽光発電が、特別な助成を使わず従来の発電所と同じように「卸電力入札制度」に参加し、次々と新設されるようになった。今回は、公募参加者数で価格が変わる小規模電源向けReMATについて説明する。

米国では、太陽光発電の発電コストが、従来の化石燃料の発電コストに匹敵するまで低コスト化が進んでいる。太陽光発電導入量で米国の半分以上を占めるカリフォルニア州の消費者への負担転嫁を抑える電力調達とは？