「エネルギー」の検索結果

世界の主流は、CO2排出量の削減から再エネを増やすことに移行。日本もCOP28の誓約に賛同しているが、再エネの拡大を牽引する太陽光の導入目標はあまりにも低い状況だ。その突破口が、民間企業の自助努力によるPPAだと、環境エネルギー政策研究所 所長の飯田哲也氏が語る。

いま我々が相対するリスクと機会。PPAからエネルギーの意識改革を!

エネルギー高騰の緊急の対応策としても、2022年から世界で急拡大する太陽光発電、今後も2050年の脱炭素化に向けて最も重要かつ主役のツールとなることがはっきりしてきた。

太陽光発電は地球の脱炭素化の決定的な主役となることが確実に

脱炭素化に向けて、基本的でいて重要な考えがある。それが今回取り上げる「省エネ」だ。エネルギージャーナリスト・北村和也氏が、エネルギー効率の視点から日本の省エネについて考える、連載コラム第31回。

省エネとエネルギーの効率化の見直しが、日本の脱炭素化への切り札に

2月17日、経済産業省は、工場等判断基準ワーキンググループの「中間とりまとめ」を発表した。省エネ法に基づくベンチマーク制度の見直しや、工場等判断基準の改正案が目玉だ。改正法令は、パブリックコメントを経て、2020年4月に施行予定。

省エネ法「ベンチマーク制度」「工場等判断基準」、10年ぶり見直しへ

2009年頃は気候変動対策のおまけ扱いだった再エネ。2015年には救世主として登場し、世界は太陽光発電と風力発電に注目している。ところが、日本ではいまだに石炭に頼っているのだ。そんな日本の課題をエネルギー政策研究所(ISEP)所長・飯田哲也氏が紐解く。

’おまけ扱い’の再エネが 気候変動の救世主に! 相変わらず石炭に頼る日本。

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. ペロブスカイト太陽電池、今月下旬に官民協議会を設立 導入目標を策定へ...
  2. 【受付中】5/28(火) ケーブル盗難のリアルを知るための「太陽光のリスク管理」セミナー開催...
  3. 太陽光パネルの増設・更新を促進! 2024年度にルール見直し
  4. 【 参加受付中!】2024年7月25日(木)「第30回PVビジネスセミナー」
  5. 太陽光発電所 銅線ケーブルの盗難被害が相次ぐ 銅の価格上昇が背景に
  6. 高効率N型の最先端「ABCモジュール」。AIKOが日本向けラインナップを拡充
  7. CO2OSは、最高の『技術サービス力』で厳しい業界をサバイブ‼【求人募集】...
  8. 初回の長期脱炭素電源オークション、976.6万kW約定。蓄電池で厳しい競争
  9. 脱原発完遂のドイツの電源構成、どうなるエネルギー費の再高騰リスク?
  10. 大型連休中の再エネ出力制御、8エリアで実施。エリア需要を上回る場面も...
太陽光業界最新ニュース

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.49 | ¥0
2024/04/30発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ