アメリカ在住のアナリストが読み解く！「USAソーラー事情」。全ての事業運営を100％再生可能エネルギーで賄う「RE100」。参加する米国企業は31社。増加の理由はサステナビリティ戦略だけではなく、経費削減につながるという点も大きいようだ。

現在ニューヨークでエネルギー自立型街路灯を開発中。その仕組みとは？　公道や公園といった公共空間、企業のオフィス群、大学のキャンパスなどでの実用化が見込まれているシステムを紹介！

化石燃料に頼らず、どこまで行けるのか？辿り着く先はどこなのか？そこに一体何があるのか？再生可能エネルギーの可能性を確かめる航海が始まった。

自宅で太陽光発電！　最近ではユーザーのニーズが多様化し、性能や価格だけでなくデザインもソーラーパネル選びのポイントとなりつつある。屋根に合わせてカスタマイズできるソーラーパネル「ソーラースキン」とは？

フランスで太陽光発電が可能な道路「ワットウェイ」の試用が始まった。20㎡のワットウェイで住宅1戸分の電力を十分に賄えるという。一から道路を作り直す必要がなく、工期が短く済むのが長所だ。

“非化石価値”ではなく“再エネ価値”を。デンマークと比べると2周回遅れの電力政策が展開されているという、日本の政策の盲点とは？ 政府や産業界から独立した非営利の環境エネルギー政策研究所所長が語る。

2021年までにカーボン・ニュートラルを実現することを目標に掲げたコスタリカ。電力供給は自然エネルギー100％をほぼ達成。問題は交通機関からの温暖化効果ガス排出をどうするかだ。水素エネルギー活用で活路を見出そうとする最前線を取材した。

共和党のドナルド・トランプ氏が、第45代アメリカ大統領に就任した。メディア・環境保護団体が再生可能エネルギー導入拡大を含む温暖化対策において悲観的な見解を示すなか、太陽光発電産業の関係者は強気の見解を打ち出している。

自然エネルギー率ほぼ100％を達成しているコスタリカでは地熱発電所の開発に力を注ぐ。その理由は天候に左右されることなく安定的に発電が出来るからだ。

エネルギーの分散化が進んでいる。変化が目まぐるしいエネルギー分野の中でも、注目されているのは熱利用である。熱利用に関して先進をいくデンマーク、そしてユニークな取り組みを進めるドイツの例をたよりに、エネルギー分散型社会を紐解く。