女性の社会進出が遅れているイエメンで、太陽光発電を使って地域のインフラ整備と雇用創出を行なっている女性グループがある。「女性は家事を」という常識を跳ねのけて、地域貢献を成功させたのが、この太陽光発電所を仲間とともに立ち上げたイマン・ハディさんだ。

フランスでは、2030年までのカーボンニュートラルに向けて、様々な取り組みが進んでいる。今回は、首都圏の空港電力の対応に注目する。

持続可能性を意識した取り組みは、世界のさまざまな場所で進められている。ベネルクスには、サステナブルなスーパーマーケットが作られている。徹底した取り組みを見ていこう。

ビル１棟を建てると、多くのエネルギーを費やすこととなる。そして、そのビルで人々が経済活動を行うことになれば、日々電力を消費する。ノルウェーの最新ビルでは、従来のように地球に負荷がかからないよう、消費電力を上回るエネルギーを作り出している。

日本に住んでいるとあまり課題として意識することがない、公衆衛生の徹底。世界では深刻な問題として抱えている国も少なくない。そんな中アメリカの企業が画期的なガジェットを開発した。災害の多い日本でも重宝するのではないだろうか。

公共トイレが少ないフランスに、環境に負荷をかけずに処理できる女性向けトイレが登場した。どんな仕組みになっているのだろうか。世界のトレンドを見ていこう。

IEAが、2020年の再エネ導入量の見込みを発表。５月の見通しから一転し、198GWの新規導入で過去の記録を塗り替えると予測した。前回から18％もの上方修正だ。パンデミックの影響を乗り越えた再エネは、2025年には「石炭に代わり世界最大の発電源となる」。

新型コロナウイルスの影響にとどまらず、太陽光市場は大きく変わっている。日本市場について、アフターコロナの予測や今後の戦略について、中国メーカーのジンコソーラーに話を聞いた。

「CO2排出量の多い国では、企業の時価総額も下がる」という事実が日経新聞により証明された。日本はまだまだ脱炭素への取り組みが十分でないため、再エネ電力の必要性はさらに高まっている。そして、再エネの拡大が進む中で課題となる電力の余剰についてはどう解決するべきなのだろうか。エネルギージャーナリスト北村和也氏が語る。連載コラム第21回。

徹底的な再エネ利用にデジタル化は必須。数多くの発電施設やシステムをまとめて制御する、VPPビジネスに欠かせないものだからだ。日本の再エネ主力電源化における、今後の具体的な課題やその解決策とは？　エネルギージャーナリスト北村和也氏が語る。連載コラム第20回。