フランスの学生2人が、太陽光パネル付きのバッグを開発！　これさえあれば、いつでもどこでもスマホを充電できる。

オランダ・アムステルダムで「自転車で走った分の運動エネルギーを電力に変える」世界初の駐輪ソリューションが開発された。創られたエネルギーは、送電線を通じて近隣に供給される仕組みだ。

低炭素社会に向け、企業、自治体、国が温室効果ガス排出量削減に取り組み始めている。そして、世界的なクリーンエネルギーへの転換は止まらない。今後はどうなっていくのだろうか？　アメリカ在住のアナリストがクリーンエネルギー投資を読み解く。

世界では日々最新の技術が生み出されている。ベルギーでは、太陽光と水蒸気から水素を生成するパネルの開発に成功した。このパネルによって何が実現できるのだろうか。

再生可能エネルギー業界を牽引する有識者を講師に迎え、第12回目となる「PVビジネスセミナー」を2019年1月16日（水）、都内のホテルで開催。太陽光業界だけにとどまらない日本全体の経済の展望、ソーラーシェアリングやO&Mといった旬のトピックス、2019年要注目の商材などについて講演した。

経済産業省は、再生可能エネルギーに関する小委員会で、「過去にFIT認定した未稼働案件」の買取価格を減額する方針を固めた。増大し続ける再エネ賦課金の国民負担を抑制する狙いがあるが、“国が一度認めたものを覆す”ことへの反発は必至だ。

ローレンス・バークレー国立研究所が、アメリカの事業用太陽光発電を調査。5MW以上の大規模メガソーラーでは、シリコン・薄膜ともに、追尾式架台が多数派となっていることが明らかになった。

丸紅が、サステナビリティへの取り組みを発表。現在、3GWある石炭火力発電を、2030年までに半減させる。その一方で、現在は電源比率1割の再エネ電源を、2023年までに2割に拡大するという。

グローバル市場で15%を超えるシェアを誇るパワーコンディショナ（PCS）メーカーのSUNGROW（サングロウ）。その中国本社を取材した。蓄電池の“中身”や、日本未上陸の家庭用システムまで、写真を一挙大公開！

事業運営を100%再生可能エネルギーで行うことを目標とする企業が加盟する「RE100」。名だたる世界的企業が名を連ねる中、リサイクル業界から、世界で初めて加盟した企業がある。日本のエンビプロ・ホールディングスだ。