「ソーラーパネル」の検索結果

環境省は８月22日、「太陽光発電設備のリサイクル等の推進に向けたガイドライン（第二版）」（平成30年）の内容見直しを発表した。

積水化学工業株式会社と株式会社TERRAは、フィルム型ペロブスカイト太陽電池を営農型太陽光発電に設置するための国内で初めての共同実証実験を開始した。その概要をお伝えする。

新製品「Tiger Neo」にはN型TOPCon技術が用いられ、モジュールの最高変換効率は22.3％。高効率であるだけでなく、高温の環境下でも高いパフォーマンスを発揮する。設置スペースが限られる日本市場にうってつけの新モデルだ。各地で続々と採用されている。

中部電力ミライズと一条工務店が、新築住宅への太陽光と蓄電池の導入資金をサポートする「カナエルソーラー 」を始めた。顧客は初期費用なく太陽光と蓄電池を導入でき、自家消費量に応じたサービス料金を支払う。太陽光と蓄電池導入の初期投資というハードルを取り払うユニークなサービスだ。

太陽光発電に興味を持っても、導入するにはなかなか敷居が高いのが現実ではないだろうか。そんな再生可能エネルギーを身近な存在にしてもらおうと、アメリカからユニークな太陽光パネルが登場している。

福岡県が開発した「廃棄太陽光パネルスマート回収システム」は、クラウド型のソフトウェアで関係者と情報共有し、回収システム全体の効率化を図ることができる。今後、到来が予想されている太陽光パネルの大量廃棄に備えた循環型のシステムだ。

モジュールの効率と柔軟性の双方を向上させる「MWTバックコンタクト技術」が注目されている。トレンドの薄型化に対応するデザイン性の高さだけでなく、既存のPERC技術とも組み合わせが可能な新技術だ。

5月30日(木)・31日(金)の2日間、5回目となる『ソーラーアセットマネジメントアジア』が東京で開催される。300名以上が参加し、太陽光発電所のO&M・アセットマネジメントについて活発な議論が交わされる。日英同時通訳システムを導入し、誰でも参加可能だ。

太陽光発電協会（JPEA）と日本電機工業会（JEMA）が、1月31日に説明会を実施。1月28日に消費者庁が公表した「住宅用太陽光の火災等事故の原因調査」のまとめを受け、業界団体としての見解を述べた。「太陽電池モジュールまたはケーブルから発生した火災事故等」の発生率は100万件に1件程度だという。

消費者庁の消費者安全調査委員会が、住宅用太陽光発電の火災事故の調査結果を公表。屋根に延焼して重大な事故につながる危険性がある案件が10万件以上あることを指摘し、適切なO&M（保守点検）を実施するよう呼びかけている。