経済産業省がパブリックコメント（意見募集）をかけていた、「第5次エネルギー基本計画（案）」。これに対し、自然エネルギー財団がコメントを提出した。書面には、どういった内容が記載されていたのだろうか。

近年、世界で脱炭素社会への転換が本格化している。エネルギーの効率化と自然エネルギー拡大を主軸に進めることは、脱炭素だけでなく、経済、社会にもポジティブな効果を及ぼしていくことができる。日本も、脱炭素社会の実現に向けた、エネルギー政策への転換を行っていく必要がある。

海外の名だたる企業や自治体が積極的に取り入れている自然エネルギー。日本では依然として高コストなイメージがあるが、今月、今よりも利用しやすくするための「ガイドブック」が自然エネルギー財団により公表された。これを読めば自然エネルギーに対するイメージが変わる!?

2018年、再生可能エネルギーはどこに向かうのか？　ソーラージャーナルでは12月13日（水）、「2018年の再エネ市場を徹底予測」と題してPVビジネスセミナーを開催。産官学の有識者8名を講師に招き、来年度に向けての最新情報を共有した。

9月9日、自然エネルギー財団 設立5周年記念シンポジウムが開催された。同財団の設立者・会長である孫正義氏が4年ぶりに登壇し、「アジアスーパーグリッド構想」についてスピーチした様子が、ストリーミング視聴できる。