日本初開催で注目を浴びたフォーミュラE「2024 Tokyo EPrix」。東京ビッグサイト周辺に設けられたコースを予選、決勝と11チームが争った。電気自動車という点から、サステナビリティにも注目してみよう。

環境省は、太陽光発電の電力量が高まる昼間に電気自動車（EV）の充電を促す実証試験を年内にも開始する。EV所有者約1000人を対象に、再エネ比率が高い時間帯に電力の使用をシフトさせる行動科学的な手法を構築し、検証する予定。

2015年のパリ協定締結以降、世界中の様々な企業が、CO2フリー社会の実現に向けて取り組みを始めている。ミシンやプリンターなどで有名なブラザー工業も、燃料電池の受注を開始した。

電気自動車へのシフトが世界の潮流となっている。「EV革命」とも呼ばれるこの流れを作り出しているのは自動車業界ではなく、アップルをはじめとするICT企業といえよう。また、中国企業群の台頭も著しい。移り変わりの激しいEV市場の現在を環境経営コンサルタントの村沢義久氏に聞く。

世界的な普及が急激に進む電気自動車。しかし今はまだ、性能面・安全性に不安を抱く人が多いのも事実。そんな電気自動車界を救うかもしれない、全個体電池って？　そのメリットは何か？　EV用電池の動向を解説！　

トヨタ自動車は2017年12月18日、2020年代～2030年までの電動車普及に向けたチャレンジを公表した。2030年に、グローバル販売数550万台以上、EV（電気自動車）・FCV（燃料電池自動車）は、合わせて100万台以上を目指す。　

ハード機器において様々な破壊的イノベーションが起こる中、自動車業界においてもEV車やカーシェアリングなど、クルマの価値観に変化が起こりつつある。今回、その中でも特に注目の4つのビッグトレンドをピックアップし、期待される効果やインパクトについて予測した。

太陽光発電を始めとする「再エネ」の普及が進む中、今後直面するであろう「3つの現実」について、NPO法人環境エネルギー政策研究所の飯田哲也氏に話を伺った。

EV・PHVの世界シェアトップの座を獲得した中国。2016年には世界の電動車販売台数のうち、中国だけで44％を占めるようになった。躍進する中国、その秘訣とは？

太陽光発電で世界をリードする中国。その勢いは、ついに自動車産業にも。2016年、電気自動車(EV)で中国が世界トップシェアに躍り出た。EVの未来は、そして、日本の自動車産業はこの現状にどう向き合っているのか？　市場動向を再エネの達人、村沢先生に聞いた！