「EV」の検索結果

エネットは、企業の脱炭素化の取り組みを把握するため、532社を対象に「脱炭素意識調査2024」を実施した。調査結果では、CO2排出量削減目標の設定が増加し、再エネ導入やPPAモデルへの関心が高まっていることが明らかに。エネットは、これらのニーズに応じ、省エネ推進やEV導入支援を行い、脱炭素社会の実現に貢献していく。

日本初開催で注目を浴びたフォーミュラE「2024 Tokyo EPrix」。東京ビッグサイト周辺に設けられたコースを予選、決勝と11チームが争った。電気自動車という点から、サステナビリティにも注目してみよう。

最先端のデジタルパワーソリューション、公道で実証されたEVの自動運転、ヨーロッパのような街並みがつづく研究開発センター、実証試験場を兼ねた工場屋根上の太陽光発電所……中国の本拠地に、HUAWEIの底力を見た！

経済産業省は10月23日、充電インフラ整備促進に向けた指針を公表した。2030年までに充電器の設置目標を倍増させるとともに、充電池全体の総出力を10倍に相当する約400万kWを確保することを目指す方針だ。

台湾の蓄電池メーカー、モアイグリーンパワー（日本法人「モアイエナジー」）が、蓄電池のまったく新しいスタイルを提案する。それは、V2H設備から充電できる、配線不要の80kWh蓄電池。自家消費の可能性を広げる新発想の製品だ。

環境省は、太陽光発電の電力量が高まる昼間に電気自動車（EV）の充電を促す実証試験を年内にも開始する。EV所有者約1000人を対象に、再エネ比率が高い時間帯に電力の使用をシフトさせる行動科学的な手法を構築し、検証する予定。

沖縄電力は、硫黄島と南鳥島に太陽光発電、蓄電池、EV、省エネ機器などを導入し、CO2排出削減とレジリエンス強化を目指す環境省の実証事業に取り組む。系統連系のない離島におけるエネルギー機器の効率的な運用を目指し、設計や輸送、データ分析などを行う。

2023年は、脱炭素の流れがさらに加速する1年となる。しかし、太陽光発電などの発電には、時間や費用といった様々な課題が待ち受けている。そんな中、EVのバッテリー利用が注目を浴び始めている。EV拡大をどう実現するか、それが今後の日本の鍵となっていくだろう。エネルギージャーナリスト・北村和也氏の連載コラム第45回。

脱炭素社会に向け、世界中の自動車メーカーがバッテリーEVへのシフトを鮮明に打ち出すようになった。スウェーデンのボルボも早くから電動化戦略を宣言し、2030年までに全車をEVにすると意気込んでいる。そしてポールスターは、ハイパフォーマンスEV専門ブランドとして新たな一歩を踏み出した。

電気自動車(EV)の普及に伴い、EV充電に使われる電気の中身が問われている。ニプロンは「ソーラーカーポートEV充電ステーション」で、ゼロカーボン・ドライブへの貢献を目指す。