今年9月に、石炭火力発電からの撤退を宣言した大手商社・丸紅。2030年までに石炭火力発電所の権益を半減させるというが、その理由は"採算性のなさ"にあるという。再エネを巡る情勢について、エネルギージャーナリスト・北村和也氏が読み解くコラム。

株式会社エジソンパワーは、太陽光・蓄電池・バイオガスの3事業に注力。ソーラーシェアリング、蓄電池による「再エネの平準化」、さらに木質バイオガスでは80%の超高効率化を実現するなど、各分野で先進的な取り組みを実践している。独自のノウハウや最先端技術について、山田敏雅社長に聞いた。

「2019年問題」へのリミットが迫る中、その“ピンチ”をビジネスの“チャンス”に変えようとする動きが活発化してきた。伊藤忠は、蓄電池とAIを組み合わせて効率的な電力制御を実現。さらに東電ホールディングス傘下の新電力が、蓄電池専用の電力プランをリリースした。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』vol.27［2018 AUTUMN］10/31より配布開始！

2019年問題を間近に、太陽光発電は「自家消費」のニーズが高まっている。現在、各メーカーから家庭用蓄電池がリリースされる中、エリーパワーが開発した「ハイブリッド蓄電システム」が2018年度グッドデザイン賞を受賞した。

2009年にスタートした住宅用太陽光発電の固定価格買取制度。10年間の買取期限が満了を迎える「2019年問題」を前に、資源エネルギー庁が専用サイトを開設した。ホームページを通して、対象ユーザーへさまざまな情報を発信する。

再生可能エネルギー業界を牽引する有識者を講師に迎え、第11回目となる「PVビジネスセミナー」を2018年10月22日（月）、都内のホテルで開催。世界で推進される「SDGs」や、営農型太陽光発電＝ソーラシェアリング、要注目の商材などについて講演した。

ドイツのバッテリーメーカーが日本進出の兆しを見せている。既に欧州を中心に多くの国で事業を展開しているが、日本の蓄電システム市場にはどのようなポテンシャルを見出しているのだろう。

今年9月「RE100」に加盟したソニー。その背景には、従来の石炭火力エネルギーでは資金調達ができず事業存続が危ぶまれるリスクがあった。再エネを巡る情勢について、エネルギージャーナリスト・北村和也氏が読み解くコラム。

太陽光を活用して、クリーンな飲料水をつくりだす「オフグリッド型浄水システム」がイギリスで開発中！ 低コストであらゆる水が浄化できることから注目が集まるこのシステムは、2019年に発売される見通しだ。