投稿一覧

2015年のパリ協定締結以降、世界中の様々な企業が、CO2フリー社会の実現に向けて取り組みを始めている。ミシンやプリンターなどで有名なブラザー工業も、燃料電池の受注を開始した。

太陽光発電市場は注目されている。様々な製品が世に送り出されている中、どのような製品を消費者は選ぶべきか、また、メーカーは造っていくべきか。モジュールメーカー・ジンエナジーのKai Qiao氏に、今後の太陽光発電市場の会社のあり方を聞く。

経済産業省は、平成28年から平成32年までの5年間にわたり、VPP（バーチャルパワープラント）の制御技術の確立等を目指した「バーチャルパワープラント構築実証事業」を実施している。今後、需要拡大が期待される蓄電池市場に対応する交直変換装置が発売された。

業界大手企業が千葉県市原市に建設していた"水上設置型"のメガソーラーがついに完成。ダムを有効利用し、日本最大規模の出力13.7MWを実現した『千葉・山倉水上メガソーラー発電所』の凄さとは？

再エネを考える際に議論となるコスト。しかし、そればかりに目を向けていて、建設的な議論ができるのだろうか？　送電線の空き容量問題に鋭く迫り話題となった安田京大特任教授は、再エネのベネフィットを考えることが疎かにされていると指摘する。

昨年7月、経済産業省資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部長に就任した髙科淳氏。それまでも同部政策課長として、エネルギー基本計画やエネルギーミックスの策定等に尽力してきたエキスパートだ。髙科氏は、日本の再エネをどこに導くのか？　2018年の政策課題を聞いた。

近年、太陽光発電の注目が高まりつつある。しかし、屋根が狭い日本の住宅ではデメリットが多い面も。今後、日本市場はどのように太陽光発電を展開していくのか？　モジュールメーカー「ジョリウード・ソーラー」のLiu Yong氏に話を聞いた。

森林資源について「地域住民や山林所有者など森林関係者に、確実に利益が還元される仕組みでなければなりません」と語るのは、林野庁の玉置氏。木質バイオマスの普及が進む一方で、地域の資源である森林を持続的に活用し続けるための仕組みが必要だと話す。林野庁が描くその仕組とは？

山梨県北杜市では、太陽光発電の無秩序な設置を巡って議論が巻き起こっている。市、事業者、住民とそれぞれの立場や意見がある中で、地域にも認められる太陽光発電所にするためにはどうしたらいいのか。設置方法の再検討委員会のメンバーである東京大学教養学部客員准教授の松本真由美氏に、北杜市の現状を聞いた。

業界最大手の気象情報会社、株式会社ウェザーニューズは、一般的な太陽光発電量予測の精度を大きく向上させた最新の太陽光発電量予測サービスの販売を開始した。従来のものとはどのように違うのかをご紹介しよう。