2017年度は、太陽光発電協会発足30周年にあたる。4月には改正FIT法が施行され、業界全体にとって節目の年だ。これまでは2030年までを見通したビジョンを示してきたが、今回初めて2050年までを視野に入れたビジョンを描くこととなった。いまから約30年後の地球のため、太陽光発電が成すべきことは何か？

再生可能エネルギー導入に関する「系統問題」及び「ベースロード問題」について、2017年にISEPが発表したレポートを基に、再エネ普及における3つの障壁とその解決策をISEP 所長・飯田哲也氏に伺った。

自宅で太陽光発電！　最近ではユーザーのニーズが多様化し、性能や価格だけでなくデザインもソーラーパネル選びのポイントとなりつつある。屋根に合わせてカスタマイズできるソーラーパネル「ソーラースキン」とは？

4月に改正FIT法が施行され、太陽光発電所の適切なO&Mを実施することが必須になりました。そこで、低圧案件の遠隔監視システムの導入状況に関するアンケートを実施します。

4月1日に改正FIT法が施行された。再エネの長期安定電源化に向けて生まれ変わった新制度のもと、FIT価格はどう変わっていくのか？ 2017年度のFIT価格案を整理した。

電力小売全面自由化の波の中で電力会社を変更した人たちは、果たして満足しているのか。消費者に望まれる電力とはなんだろうか。高まる再生可能エネルギーへの関心と、再エネ重視の新電力をタイプ別に解説する。

福岡県北九州市の響灘（ひびきなだ）で活発化している風力発電。この裏には、欧州の先進港の存在が大きい。様々な課題がある中で、日本の風力発電はどうなっていくのか？　NPO法人・国際環境経済研究所理事の松本氏に話を伺った。

7年ぶりに導入量が約30万kw台となった風力発電。今後も着実に増え続けさせるためには、系統連系問題の解決が欠かせない。そのための取り組みや課題など、風力発電のスペシャリスト、中村成人氏に語ってもらった。

宇宙開発での高い技術力を背景に、太陽光発電事業で存在感を増す中国の航天機電。その成長を支える陰に、中国国家で宇宙開発分野の最高責任者まで務めた、1人のプロフェッショナルがいた。

改正FIT法が施行され、FIT認定の考え方も大きな転換点を迎えた。「設備認定」から「事業計画認定」への認定軸の変更は、長期的に日本がエネルギーミックス国家を目指すために必要なものだという。2030年、さらにはFIT法のその先にはどのような未来が待っているのか。経済産業省の山崎氏にきいた！