投稿一覧

2017年9月に開催されたフランクフルトモーターショーでは、次世代を彩る多くの魅力的なEVが出品され、EVシフトの大きな流れを感じさせる展示会となった。

改正FIT法の施行、そして8月末の施行規則の改正など、太陽光発電ビジネスは人々の生活に寄り添える形を探して変化を続けている。太陽光業界のトップランナーたちに、戦略と展望を聞く人気シリーズ。今回はアンプトジャパン合同会社・近藤氏と、アンフィニ株式会社の小寺氏に話を聞いた。

分散型パワコンの先駆者として業界をリードするデルタ電子。同社は新型パワコンをはじめ、新たなソリューションの提供を進めている。

土地付き太陽光発電・風力発電投資物件検索サイト「タイナビ発電所」や、産業用太陽光発電一括見積もりサイト「タイナビNEXT」を運営する株式会社グッドフェローズは、タイナビグループ会員が全国太陽光発電物件のシェア13％を占めていることを発表した。

SMAジャパン株式会社の直流1,000Vの特別高圧専用コンテナソリューションMV POWER STATION 2000XTが、モンゴル国モンナラン地区太陽光発電事業に採用された。この製品で、モンゴル国の低炭素技術普及にむけた取り組みのコスト削減を目指す。

再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）において、2018年度、バイオマス発電の扱いが大きく変わる。「入札制度」や「運転開始期限」など太陽光発電で先行導入されていた仕組みが取り入れられるほか、「設備発注期限」という新規定も設けられる。さらに、「バイオマス油脂(パーム油等)」を燃料とする設備に対して、新カテゴリーが設定されることとなった。

再生可能エネルギーと一言で言っても、その種類は都道府県ごとに大きく異なる。どのような特徴があるのか、その内訳を見てみよう。

再エネを取り巻く環境が大きく変わった2017年。改正FIT法のもとで、勝ち続けるためには何が必要なのか？　ソーラージャーナルでは10月16日(月)、「再エネ新時代への挑戦～適正な買取価格でいかに勝負するか～」と題してPVビジネスセミナーを開催した。当日のダイジェストを一挙公開！

日本のエネルギー自給率は、わずか5％と極めて低い。しかし、市町村レベルで見ると、エネルギー自給率が100％を超えているところも少なくない。最新の研究報告によると、その数は71市町村にも及ぶ。エネルギー自給率を支えているのは、もちろん再生可能エネルギー。自給率トップは一体どこの県なのか。

2017年11月7日、スメック ジャパン株式会社が東京都内で新製品発表会を開催した。会場ではスメックジャパン代表の蔡済波氏や上海電力日本株式会社の社長刁旭氏、KIS株式会社代表の市川渡氏などが講演を行った。