SolaX Power（ソラックスパワー）が、日本市場での存在感を高めている。住宅用蓄電システムから産業用パワコンまで、同社独自のソリューションは幅広い。SolaX製品の特長は、どこにあるのか。日本で販売される製品の魅力を探った。

電力市場の乱高下、エネルギー費そのものの高騰に襲われ、厳しい事業環境が続いた地域新電力であったが、ここに来て経営の持ち直しが顕著なうえ、新規の設立が増えている。新しいブームにも見える状況の中、実は、その設立目的はこれまでとは様変わりがみられる。

2024年4月25日「INSTALLER DAY」にて、Powerwall 3 が初公開。イベントでは認定販売施工会社向けに説明会を行い、さらなる普及を目指すテスラの意欲が伺えた。Powerwall 3は日本導入未定だが、米国仕様のスペックを参考に紹介する。

山形県の吉村美栄子知事は4月26日の記者会見で、太陽光発電や風力発電など再生可能エネルギー事業に対する県独自の新税について「導入の可能性を前向きに検討したい」と述べた。

シリコン系単結晶の究極技術、ABC（All Back Contact）で世界をリードするAIKO。唯一無二のポテンシャルを秘めたABCモジュールは、日本のPV市場にどんなインパクトをもたらすのか？

昨年8月、新工場の稼働に合わせてファーウェイの産業用蓄電池を導入した鶴田電機。運用開始から9ヵ月を経て、その効果と課題をどう感じているのか？　リアルRE100の実現を目指す同社社長 鶴田潤氏に、工場・自家消費の現実を聞いた。

長期脱炭素電源オークションの初回の約定結果によると、全体で976.6万kWが約定した。電源方式別では蓄電池で募集容量を大きく超える応札があった。水力、太陽光、風力の応札はなかった。

宮城県は4月1日、全国初の「再生可能エネルギー地域共生促進税条例」を施行した。森林を大規模開発する再エネ事業者から営業利益の２割相当の税を徴収する。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』最新春号、発行！ 4月1日に施行された「改正再エネ特措法」について、FIT／FIP価格の最新版とともに特集。このほか、長期脱炭素電源オークション、愛知県新城市の現地リポート、トップランナー企業へのインタビューなどをお届け。電子版、配信中！

日本損害保険協会は今年2月、太陽光発電設備の事故発生状況に関する調査研究をとりまとめた。金属ケーブルなどの盗難による保険金が、5 年前の約20 倍に急増し、持続的な保険提供が困難になる可能性もあることがうきぼりとなった。