投稿一覧

傾斜地設置型・営農型・水上設置型の太陽光発電システムを安全に導入するために、NEDOが「太陽光発電システムの設計・施工ガイドライン2021年版」を公表した。地上設置型のガイドラインは2019年に発表されていたが、特殊な設置環境についてのガイドラインはこれまで未整備だった。

2019年の台風15号で損壊した千葉・山倉水上メガソーラー発電所がようやく復旧工事を終えた。経産省や千葉県の指導のもと、再発防止策としてアイランドの分割やアンカーの倍増などが行われた。この出来事は、水上太陽光発電所の支持物に関する法制度を改正するきっかけにもなった。

国のエネルギー政策・第6次エネルギー基本計画（案）の発表を受け、太陽光発電協会（JPEA）は、ポジションペーパー「第6次エネルギー基本計画の目標達成に貢献する太陽光発電の最大限の普及拡大に向けて」を公開した。その内容について、同協事務局長の山谷宗義氏が解説する。

東急不動産が、新規に開発する分譲・賃貸物件のすべてに太陽光パネルを標準搭載する。分譲マンションの一部には蓄電池も併設するほか、賃貸物件の屋根上を活用したPPAモデルも開始する。集合住宅への太陽光発電の導入が大きく拡大する予感だ。

電力部門のクリーンエネルギー化が近年加速しているが、電力のみならず、建物、運輸、そして産業分野と全てのエネルギーシステムで脱炭素化に移行するために、ソーラーの役割がさらに拡大すると予測されている。

第6次エネルギー基本計画の素案では「再生可能エネルギー最優先の原則」と「電力システムの柔軟性」というキーワードが明記された。これらは評価できるが、計画の中身は充実していない――と語るのは環境エネルギー政策研究所 所長の飯田哲也氏。問題点を解説する。

1961年、三重県で設立された丸八土建は法面工事を中心に地元のインフラを支えてきた。太陽光発電所が原因の土砂災害や濁水被害が多発する中、沖縄県発の「ポリソイル工法」が救世主となるか、注目されている。

損保ジャパンが、台風などで被災した太陽光パネルのリユースやリサイクルを促進する新サービスを開始した。同グループが培ってきたリスク評価のノウハウを生かし、損傷の程度に応じてリユース・リサイクル事業者の紹介を行う。今まで廃棄されていたパネルの有効活用を促す。

ジンコソーラーが、「ソーラー水素製造プロジェクト」でグリーン水素の早期商用化を支援する。同社製パネル「Tiger Pro」のLCOEの低さが水素の製造コストを引き下げ、カーボンニュートラルを牽引する。

2021年12月16日(木)メルパルク東京にて、「第20回PVビジネスセミナー」を開催いたします。リアルでの開催がついに復活！　会場参加の場合にはネットワーキング懇親会にもご参加いただけます。