編集部からのお知らせ

2017年9月、ルノー、日産自動車、三菱自動車の3社は、年間100億ユーロのシナジー創出を目指す新6か年計画「アライアンス2022」を発表した。3社のさらなる協業によって、自動車業界の今後はどうなるのか？

改正FIT法を受けて太陽光発電を取り巻く環境は変化している。最先端を走る企業は、どのように業界を生きていくのか？　挑戦をやめない企業として走り続ける、リープトンエナジー株式会社の周氏、ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社の中野氏、プロインゾ ジャパンの伊集院氏に話を伺った。

イチゴ栽培の事業を始めると発表した、東京電力フュエル＆パワー。発電事業を行ってきた企業ならではの、「エコファーム」事業とは？

太陽光発電協会(JPEA)が2017年7月に発表した『JPEA PV OUTLOOK 2050』では、2050年時点での日本の太陽光発電設備稼働量を200GW（AC出力ベース）と想定する。住宅用・産業用ともに堅調に推し、2040年以降はリプレース案件も出始め、太陽光発電市場は拡大し続けるという見通しだ。その根拠を見ていこう。

太陽光発電とは違い、発電するための場所や気候などの条件がある風力発電は、まだ日本ではあまり馴染みがあるとは言い難い。そんな中、地域住民が出資を行って風車を建設する取り組みが少しずつ増えている。今回はその導入事例を紹介する。

リースを核に保険、信託など金融業務を多角展開するオリックス株式会社は、富士通のグループ会社でICT関連事業を行う株式会社PFUのPFU ProDeSセンターの屋根を活用した太陽光発電所の稼働を開始した。

今年3月には風力と太陽光発電が米国総発電量の10％以上を充たすという快挙を遂げた米国。化石燃料支持のトランプ政権下でも、確実に再エネへの転換は行われている。そのカギを握るのは、連邦政府ではなく州政府だという。

自動車メーカー各社はEV化を見据えた戦略へと舵を切っている。改めて、世界の流れをカージャーナリストが解説する。

太陽光パネルの傷は、発電量低下の原因にもなる太陽光発電事業者の敵。目視では発見が難しいため、高額な機械や専門家の手助けが不可欠とされていた。そんな中、傷の検出を手軽に行えるハンディ型の傷探索装置「ソクラテスター®Portable」が開発された。その機能とは？

日本でも進められている洋上風力への取り組み。課題はどこにあるのか？ 　ポテンシャルの大きな一般海域に洋上風力発電設備を設置するための明確なルールが定められていない現状。それが導入拡大を足踏みさせているのだ。日本随一の風力発電産業団体・日本風力発電協会の中村成人氏に話を聞いた。