編集部からのお知らせ

新たに2017年度から始まった太陽光発電の入札制度。2018年度入札に備え、改めて入札の参加資格を得るための事業計画、入札の流れと募集スケジュールを確認しておこう。

現在のバイオマスの活用は売電だけに偏っており、経済性の確保や持続的な事業モデルの確立が課題だ。バイオマスの活用が進むと地域や社会にとってどのような利益があるのか。また、バイオマスの活用を進めていくためにはどのような活動が必要なのか。農林水産省の坂氏に伺った。

大好評のSOLAR JOURNAL主催「PVビジネスセミナー」を大阪で2017年9月20日(水)に開催決定！ 参加申し込み受付中！

経済産業省は7月、「再生可能エネルギーの大量導入時代における政策課題」を公表した。コスト競争力、系統への受入れなど、3つの論点を整理する。再エネが、FIT頼みではない自立した電源として大量導入される時代が、まもなくやってくる。

家電や住宅設備、エネルギーマネジメントに至るまで、さまざまな省エネの知識を持つ「スマートマスター」をご存知だろうか。認定試験に合格した人のみに与えられる資格で、これからのエコライフを提案してくれるプロフェッショナルだ。今、消費者の身近な相談役として、スマートマスターの導入に力を入れる家電販売店が増えている。

REN21が公表した再生可能エネルギーに関する年次報告書によると、2016年の再エネ発電設備の導入量は史上最大となった。

世界の再生可能エネルギーを、太陽光とともに牽引する風力発電。ヨーロッパでは洋上風力発電の普及が急速に進んでいる。かつて各国が、国の威信をかけて大海原を目指したように、いま風力発電は洋上へと活路を拓く。日本風力エネルギー学会（JWEA）会長・石原孟氏（東京大学教授）に聞いた。

ムダに捨てられているエネルギーを有効利用できる環境配慮型システムである小水力発電。設備利用率が高く、出力変動の少ない安定した発電が可能だ。近年、急成長しつつある小水力発電だが、その新規参入には地域とのつながりが欠かせないという。全国小水力利用推進協議会事務局長の中島さんに話を聞いた。

ドローンと人工衛星の利点を組み合わせた飛行体「Stratobus（ストラトバス）」が話題を呼んでいる。追跡、通信システム、地上撮影の未来が変わる！

7月3日、太陽光発電協会が2050年に向けて今後の太陽光発電の「JPEA PV OUTLOOK」を発表した。このビジョンで示された、「2050年までに累計200GW」という項目について、村沢義久氏は「もっと上を狙うべきだ」と語る。では、日本のPV業界が目指すべき、2050年の姿とは？