編集部からのお知らせ

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』vol.22（2017 SUMMER）、7月31日より配布開始！

アメリカ在住のアナリストが読み解く！「USAソーラー事情」。全ての事業運営を100％再生可能エネルギーで賄う「RE100」。参加する米国企業は31社。増加の理由はサステナビリティ戦略だけではなく、経費削減につながるという点も大きいようだ。

太陽光発電関連業者の倒産が過去最多と言われている。バブルがはじけて淘汰の時代に突入したと言われるこの業界で、今後考えられる新たなビジネスとは!?　考えうる勝機のある新事業を改めて整理してみた。

2017年度から、2000kW（2MW）以上の非住宅用太陽光発電は入札制となった。この制度によって、落札した価格が買取価格となる。第一回入札実施は2017年10月頃に予定されているのだが、どんな影響があるのだろうか。入札制度を導入済みのドイツと比較しながら、入札制度の運用について村沢先生がよみとく！

単結晶シリコン太陽電池で世界をリードするLONGi（ロンジ／本社：中国・西安）が、日本の産業用太陽光発電市場を変えようとしている。優れた変換効率と価格競争力を両立させた単結晶モジュールで、シビアな事業性が求められる、これからのPV市場を切り拓く。

太陽光発電業界をリードするNCLAVEが、2017年夏より山形県での太陽光発電プロジェクトに架台を提供することが決まった。2017年より施工を開始し、2018年5月の完工を目指している。

さらなる効率アップを目指して、メガソーラーの高電圧（1500V）化が進んでいる。1500Vへの対応は、モジュールメーカーにとっても大きな課題の1つだ。こうした中、トリナ・ソーラーが、1500V仕様の太陽光パネルのラインナップを強化した。

組織改編によって、農山漁村での再生可能エネルギー推進がより包括的に進められるようになったという。なぜ、農山漁村で再エネ促進が必要とされているのか？再エネ導入に取り組む、農林水産省の鎌田さんがそのわけを語る！

機能美と高性能を兼ね備えた新型の追尾式太陽光発電システム「smartflower」が欧州で発売されている。太陽光発電を"スマートに"暮らしに取り入れられるユニークな製品だ。

改正FIT法が2017年4月から施行された。なかでも新たな認定制度創設により、すでに認定取得しているものの開発が塩漬けにされている太陽光発電案件は認定権利を失効されることが、要注意点だ。経済産業省は28GW程度の未稼働太陽光発電案件が新認定制度施行により失効されると想定している。