編集部からのお知らせ

再エネのさらなる導入に向けて、今後の普及が求められる蓄電池。SOLAR JOURNALで「再エネの道標」を連載中の北村和也氏に、欧州で普及が進むSonnen社の蓄電システムについて聞いた。

屋内に差し込む光を遮るブラインド。これに太陽光パネルを付け、太陽の光を利用して発電が可能なスマートブラインドが誕生した。2017年秋にも量産が始まる予定。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』vol.22（2017 SUMMER）、7月31日より配布開始！

アメリカ在住のアナリストが読み解く！「USAソーラー事情」。全ての事業運営を100％再生可能エネルギーで賄う「RE100」。参加する米国企業は31社。増加の理由はサステナビリティ戦略だけではなく、経費削減につながるという点も大きいようだ。

太陽光発電関連業者の倒産が過去最多と言われている。バブルがはじけて淘汰の時代に突入したと言われるこの業界で、今後考えられる新たなビジネスとは!?　考えうる勝機のある新事業を改めて整理してみた。

2017年度から、2000kW（2MW）以上の非住宅用太陽光発電は入札制となった。この制度によって、落札した価格が買取価格となる。第一回入札実施は2017年10月頃に予定されているのだが、どんな影響があるのだろうか。入札制度を導入済みのドイツと比較しながら、入札制度の運用について村沢先生がよみとく！

単結晶シリコン太陽電池で世界をリードするLONGi（ロンジ／本社：中国・西安）が、日本の産業用太陽光発電市場を変えようとしている。優れた変換効率と価格競争力を両立させた単結晶モジュールで、シビアな事業性が求められる、これからのPV市場を切り拓く。

太陽光発電業界をリードするNCLAVEが、2017年夏より山形県での太陽光発電プロジェクトに架台を提供することが決まった。2017年より施工を開始し、2018年5月の完工を目指している。

さらなる効率アップを目指して、メガソーラーの高電圧（1500V）化が進んでいる。1500Vへの対応は、モジュールメーカーにとっても大きな課題の1つだ。こうした中、トリナ・ソーラーが、1500V仕様の太陽光パネルのラインナップを強化した。

組織改編によって、農山漁村での再生可能エネルギー推進がより包括的に進められるようになったという。なぜ、農山漁村で再エネ促進が必要とされているのか？再エネ導入に取り組む、農林水産省の鎌田さんがそのわけを語る！