編集部からのお知らせ

再エネの過去、現在、そして未来をエネルギージャーナリスト・北村和也氏が読み解く人気コラム。今回は「ドイツのFIT制度終了の背景」に迫る。

地球の問題をアートの視点から考えるオランダ発信のアートプロジェクト。アートをきっかけに、今まで「ありえない」と思われていたことを考える取り組みだ。

現在、日本には数多くの廃棄物最終処分場があり、すでに埋め立てが終わっているところも少なくありません。現在、埋め立て終了後の処分場について、有効活用するための方策が求められています。

働く人たちが、いつどこででも高いパフォーマンスを維持できるようにしたい。そんな思いから始まった、持ち運び可能な小型風力発電機がオランダから届いた。

電気自動車のテスラから、新タイプの家庭用リチウムイオン蓄電池が登場した。スリムでスタイリッシュなデザインでありながら、容量は従来の約2倍にパワーアップ。しかも、1kWhあたりの価格は、世界最安値クラスを実現している。

再生可能エネルギーの本格的導入を推進するため、克服すべき3つの課題を経済産業省資源エネルギー庁の松山氏に聞いた。

世界26ヶ国に事業所を構える欧州有数の太陽光システム専門商社プロインゾ。 各国のPV市場を知りつくしたスペシャリスト集団だ。日本と海外を強力なパイプ でつなぐプロインゾ ジャパン代表の伊集院氏に、いま狙うべき国を訊いた。

長野県飯田市の「地域環境権」に関する取り組みが、話題を呼んでいる。自治権の1つであるこの権利は、私たちにどんな可能性をもたらすのか。上智大学法科大学院教授を務める、北村喜宣先生にお話を伺った。

世界の再エネは、風力発電が主役。その発電量は、太陽光をはるかに凌ぐ。日本では太陽光に押され気味だった風力だが、真価を発揮するのはこれからだ。MW級の大型風車をいくつも連ねたウィンドファームが、日本の新しい風景になろうとしている。今回は陸上のプロジェクトを紹介する。

自然エネルギー協議会（会長：飯泉嘉門 徳島県知事）は11月8日、地方自治体の再生可能エネルギー担当者らを対象に東京都内でセミナーを開催した。11月4日に発効となった「パリ協定」を踏まえたもので、COP21（国連気候変動枠組条約第21回締約国会議）で国際交渉を担当した環境省環境事務次官の小林正明氏らが講演を行った。