編集部からのお知らせ

「卒FIT」は事業用太陽光発電にも訪れる。10kW以上の事業用について、経産省がFITの一部を終了する検討を進めているからだ。事業者はどのように対応していけばいいのだろう。環境経営コンサルタントの村沢義久氏による連載コラム第7回（後編）。

台風により浸水や破損した太陽光発電の設備に近づくのはとても危険だ。復旧作業などで、やむを得ず近づいたり触れたりする場合は、ゴム手袋やゴム長靴を使うなどリスク管理を徹底してほしい。

家庭用太陽光発電の「余剰電力買取制度」の期間が、2019年11月以降順次終了する。この「卒FIT」は家庭用だけに限らない。経産省は10kW以上の事業用についても、FITの一部を終了する検討を進めているという。事業者の対応がこれから求められるだろう。環境経営コンサルタントの村沢義久氏による連載コラム第7回（前編）。

太陽光発電システムが原因で起きる火災や感電などの事故を防ぎ、安全性を高めるには何が必要なのか。消防庁 消防研究センター技術研究部の田村裕之室長に、太陽光発電システム火災の事例や安全対策について伺った。

地元の有力経営者が出資をしてできた「ヴィジョナリーパワー」。ビジネスノウハウを活かし、起業家支援なども行っている個性的な新電力だ。今回はそんなヴィジョナリーパワーの地域連帯策や強みを解説する。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第7回（後編）。

「地域活性エネルギーリンク協議会」が、活動を開始した。自治体新電力など、地域主導のエネルギー事業への注目が高まるなか、同協議会に寄せられる期待は大きい。

これまで様々な新電力会社を見てきたが、今回はその中でも面白い成り立ちの地域新電力を紹介する。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第7回（前編）。

高級スポーツカーメーカーとして知られるアストンマーティンは、初の電気モデル（EV）となる「ラピードE」の生産バージョンを世界初公開した。この「ラピードE」は、人気映画シリーズ『007』の次回作で、主人公が乗るボンドカーになる予定だ。その魅力に迫る！

FIT制度の抜本的見直しに向けた議論が、いよいよ本格化する。太陽光発電を真に日本の主力電源とするため、新たなる事業モデルを目指す事業者はどうすればよいのか。JPEA事務局長の増川武昭氏に話を聞いた。

コンシューマー（電力消費者）、プロシューマー（電力生産消費者）に次ぐ新しい概念として出てきた「プロシューマージャー」（電力生産貯蔵消費者）。世界の潮流ではあるが、日本は大きく出遅れている。世界では何が起こっているのか。環境エネルギー政策研究所（ISEP）所長・飯田哲也氏が紐解く。