編集部からのお知らせ

再エネを考える際に議論となるコスト。しかし、そればかりに目を向けていて、建設的な議論ができるのだろうか？　送電線の空き容量問題に鋭く迫り話題となった安田京大特任教授は、再エネのベネフィットを考えることが疎かにされていると指摘する。

昨年7月、経済産業省資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部長に就任した髙科淳氏。それまでも同部政策課長として、エネルギー基本計画やエネルギーミックスの策定等に尽力してきたエキスパートだ。髙科氏は、日本の再エネをどこに導くのか？　2018年の政策課題を聞いた。

近年、太陽光発電の注目が高まりつつある。しかし、屋根が狭い日本の住宅ではデメリットが多い面も。今後、日本市場はどのように太陽光発電を展開していくのか？　モジュールメーカー「ジョリウード・ソーラー」のLiu Yong氏に話を聞いた。

森林資源について「地域住民や山林所有者など森林関係者に、確実に利益が還元される仕組みでなければなりません」と語るのは、林野庁の玉置氏。木質バイオマスの普及が進む一方で、地域の資源である森林を持続的に活用し続けるための仕組みが必要だと話す。林野庁が描くその仕組とは？

山梨県北杜市では、太陽光発電の無秩序な設置を巡って議論が巻き起こっている。市、事業者、住民とそれぞれの立場や意見がある中で、地域にも認められる太陽光発電所にするためにはどうしたらいいのか。設置方法の再検討委員会のメンバーである東京大学教養学部客員准教授の松本真由美氏に、北杜市の現状を聞いた。

業界最大手の気象情報会社、株式会社ウェザーニューズは、一般的な太陽光発電量予測の精度を大きく向上させた最新の太陽光発電量予測サービスの販売を開始した。従来のものとはどのように違うのかをご紹介しよう。

バイオマス発電のための燃料供給源として、多方面から関心が寄せられる森林資源を特集。林野庁林政部木材利用課の玉置課長へのインタビュー第一弾では、現在の森林資源の状況について、知っておきたい知識について聞いた。

人工太陽は、文字通り擬似的に作られた太陽のことだ。再生可能エネルギー関連の研究に使われるだけではなく、色彩検査や食品検査などに用いられる。ドイツ航空宇宙センターは世界最大級の人工太陽「シンライト」を開発した。

新電力と太陽光発電のLooopが、このほど新たに「真夏の節電キャンペーン」と「自家消費型ソーラー」を発表した。いずれも、これからのエネルギー消費のあり方を積極的な変えていこうとするもの。同社の提案に市場がどう応えるか、注目されるところだ。

小型風力発電業界から悲鳴の声が上がっている。2018年度のFITにおいて、小型風力(20kW未満)のカテゴリーが撤廃され、大型陸上風力と同一の買取価格が適用される見通しであるためだ。このままいくと、小型風力の買取価格は、これまでの半額以下に下落する。