脱炭素

住宅の脱炭素化に欠かせない太陽光発電システム。国内では今、どれくらい普及しているのだろうか。また、さらなる導入の拡大を成功させるためのヒントとは何か。その答えを見つけるために、住宅用太陽光発電システムの搭載率にスポットを当てる。

丸紅が太陽光発電所の二次流通市場向けに新しいプラットフォームを開始した。このプラットフォーム上では、同社が保有するFIT発電所を購入したり売却したりできる。信用上の不安を払拭できるほか、同社が融資のサポートなども行うという。

東北電力が、使用済み太陽光パネルのリユース・リサイクルを推進する取り組みをスタートした。特別会員として参画する「PV CYCLE JAPAN」の一環で、廃パネルの効率的な収集や二次市場の開拓などに取り組む考えを示した。

環境価値には現在、非化石証書・Jクレジット・グリーン電力証書の3種類の制度がある。しかし、それぞれの特徴が少しずつ異なることから、混乱を招きやすいのではと懸念される。そこで、今回は3種類の環境価値の違いについてわかりやすく解説する。

自社電力の最エネ化だけでなく、取引先に対しても脱炭素を求める動きが強まっている。再エネ電力の調達は、もはや大企業だけの課題ではない。その課題解決に向けて、コーポレートPPAが有力な手段になるという。「RE100」をはじめ企業の取り組みに詳しい、自然エネルギー財団の石田雅也氏に聞いた。

太陽光など再エネ発電設備を新設する“追加性”が重視される中、需要家とのコミットメントに基づく「UDAモデル」が注目されている。経産省は、来年度の概算要求にもUDAモデルによる補助事業を計上した。

脱炭素は、宣言から確実な実施が求められる時代に移った。前回のコラムでは、再エネ拡大に好影響が期待される地方金融機関による再エネ発電会社の設立を取り上げた。政府の脱炭素ロードマップや脱炭素先行地域の要件などで繰り返される“地域主導の脱炭素”は、決して単なるお題目ではなく、確実で現実的なソリューションとして、今後、さらに注目されることになる。今回のコラムでは、地銀の発電事業のフォローに加えて、他の実例として相模原市でのバイオガスプロジェクトを紹介したい。

映画『ハイスクール・ミュージカル』でブレイクし、一躍青春スターとなったザック・エフロン。爽やか系からマッチョ系へと変化した彼が近年ハマっているのが、サステナブルなライフスタイルだ。

IRENAは、2021年の再生可能エネルギーの均等化発電原価（LCOE）についてレポートを発表した。それによると、物価上昇に反して、LCOEは太陽光、陸上・洋上風力のそれぞれで前年より減少したという。

クリーンエネルギー戦略は、2050年カーボンニュートラル実現に向けた成長戦略であり、昨年決定された第6次エネルギー基本計画を具体化するものでもある。先ごろ、同戦略に関する審議会の中間整理が発表され、その方針が明らかになった。中間整理の内容をひもとく。