脱炭素

2021年の銀行法改正により、地方銀行が発電事業に参入する動きが増えている。発電事業の基礎となるファイナンス面をケアできるという点では、業界にとっては大きな革新であろう。金融機関の発電事業について、実例を交えながら解説する。

再エネ拡大にインパクトを与えるか、動き出した地域の金融機関

長引くウクライナ危機は、日本のエネルギー環境にも大きな影響を与えている。円安も進行する苦境を脱するために、日本はどのようにするべきか。エネルギージャーナリスト・北村和也氏による連載コラム第37回。

激変する世界のエネルギー環境と取り残される日本の悲劇

今年6月、東京電力管内を中心に電力需要がひっ迫し、国が初めての「需給ひっ迫注意報」を発令したことは記憶に新しい。改めて、需給ひっ迫注意報/警報と準備情報との違いや、発令されるタイミングについて解説するとともに、今夏・今冬の電力需給について最新の見通しを紹介する。

需給ひっ迫注意報/警報と準備情報の違いは? 今夏・今冬の最新の需給予想

クイーンのギタリスト、ブライアン・メイは、ミュージシャンであり、天体物理学博士という異色のキャリアの持ち主。そんな彼は、動物愛護運動家としてだけでなく、近年は環境活動家としても有名だ。

偉大なるギタリストが、ライヴエイドの気候変動版のコンサートの開催を熱望!

出力が天候などに左右される太陽光や風力といった再エネの拡大には、その変動を補う「調整力」が必要となる。その調整力を取引するのが、2021年に開設された「需給調整市場」だ。調整力や需給調整市場の果たす役割を解説する。

再エネの拡大を陰で支える「調整力」とは? 需給調整市場の役割を知る

環境省が2020年度の温室効果ガス排出量を発表した。前年度より約5%少なく、2013年度比では約18%の削減となった。算定を始めてからもっとも少ない排出量となったが、パンデミックからの経済復興も急がれる。

2020年度CO2排出量は過去最少。新型コロナで産業・運輸部門が大きく低減

フランスは、世界の中でも地球にやさしい国。そんなフランスのホテルのトレンドは、いかにエコにシフトするか。フランスの首都・パリにオープンする5つ星ホテルのエコなポイントを見ていこう。

パリの高級ホテルはエコシフト! 使用するお湯の半分を太陽光発電で沸かせる

ロシアによるウクライナ侵攻により、石油やガスの価格が高騰している。それにより電力価格も高騰しているが、そもそも根本的な原因があると、環境エネルギー政策研究所 所長の飯田哲也氏は語る。

不完全な電力市場が価格高騰の元凶。道理にかなった細事こそ展望を開く

太陽光発電所の収益性向上に不可欠な「アセットマネジメント」。日本全国でO&Mを手掛けるオリックス・リニューアブルエナジー ・マネジメントの副社長 兼 戦略責任者 百合田和久氏に、アセットマネジメントの普及について考えを聞いた。

アセットマネジメントを日本の太陽光市場に根付かせる。

太陽光発電所のO&Mにはさまざまなコストがかかる。中でも通信費は、10年間のコストを合計するとかなりのボリュームになる。O&Mコストの削減は収益性の向上につながるため、すぐにでも着手したいところだ。通信費の改善にあたっては、SIMカードを差し替えるだけでよいため、すぐにでも始めることができる。

【O&Mのコスト削減】太陽光の遠隔監視にかかる通信費を見直すべき3つの理由

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