スマート関連

自動車グループ最大手 2022年に向けEV導入を加速

2017年9月、ルノー、日産自動車、三菱自動車の3社は、年間100億ユーロのシナジー創出を目指す新6か年計画「アライアンス2022」を発表した。3社のさらなる協業によって、自動車業界の今後はどうなるのか?

100億ユーロのシナジー創出!?
グローバルリーダーのポジションは渡さない

「アライアンス2022」とは、世界で最も販売台数の多い自動車グループ(2017年時点)である、ルノー、日産自動車、三菱自動車の3社による、新たな6ヶ年計画だ。年間100億ユーロのシナジー創出を掲げており、年間販売台数1,400万台、売上高合計2,400億ドルを見込んでいるという。

新計画では、4つの共通プラットフォームで900万台以上の車両を生産することや、パワートレインの共有範囲を拡大し全販売車両の75%に搭載することを目指す。また、必要になる技術を共同で開発することで、開発業務の重複を防ぎ、新技術の共有を迅速に行うとしている。

EV(電気自動車)分野では、3社の共同開発のほか、EV用共通プラットフォームの実用化、100%EVを12車種発売、EV航続距離600km達成、バッテリーコスト30%削減(2016年比)などを2022年までに達成するとし、市場におけるグローバルリーダーのポジションを維持していきたい考えだ。

計画では他にも、自動運転車両、無人運転車両の提供や、新しいモビリティサービスの開発が計画されている。2018年よりエンドカスタマー向けの新しいコネクティビティのソリューションが車両で利用できるという。

環境面だけじゃない
EVのメリット

EVが増えるメリットには、排気ガスが出ないことやガソリンが不要になることが挙げられるが、それだけではない。一般的な車とは違い、振動がなく静かに走行できることや、運転のレスポンスが素早いことなど、運転面でも多くのメリットが存在する。

また、自宅の太陽光パネルで発電した電気を蓄電池を利用して使用することができ、”再エネで生活する”ということが広く浸透していくきっかけにもなるだろう。

「アライアンス2022」により、EV開発のさらなる促進が期待できそうだ。世界の自動車メーカー各社も、EV開発にますます注力しており、EVが特別なものとしてではなく、私たちの生活に寄り添うようになる日もそう遠くないだろう。


文/kuma kuma

  • 関連記事

    アクセスランキング

    1. 「FIT制度」の次のステップ「FIP制度」って?
    2. なぜ日本で洋上風力が広まらないのか? 参入における2つの障壁とは
    3. 電力会社が再エネに注力! 重い腰が上がり始めた背景とは(前編)
    4. 大好評「PVビジネスセミナー」9/24(火)に大阪で開催!
    5. JPEA、破損した太陽光パネルを適正処分できる企業一覧を公表
    6. 風車の種類は大きく2種類!? 風力発電入門講座
    7. 経産省、「発電側基本料金」の導入へ! 全発電種にkW一律の課金・調整措置の行方は?
    8. 太陽光発電は全量買取から”余剰買取”へ! 工場はさらにメリット大
    9. 「再エネ海域利用法」とは? 新法の狙いと仕組みを解説
    10. 今さら聞けない! 仮想発電所(VPP)とは?

    フリーマガジン

    「SOLAR JOURNAL」

    vol.30 / ¥0
    2019年7月31日発行

    お詫びと訂正

    ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ 太陽光業界最新ニュース