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シャルル・ド・ゴール空港など、空港電力の再エネ比率高まる。地熱やバイオマスなど活用

フランスでは、2030年までのカーボンニュートラルに向けて、様々な取り組みが進んでいる。今回は、首都圏の空港電力の対応に注目する。

上の画像:シャルル・ド・ゴール空港に建てられた地熱発電所。©Zoo Studio, Groupe ADP

国内需要は国内生産で賄う
首都圏の空港電力を再エネで

パリ近郊で3つの空港を運営するパリ空港公団が、再生可能エネルギーの比率を増やしている。国内線中心のオルリー空港は地熱、プライベート機のル・ブルジェ空港はバイオマス、国際線が集まるシャルル・ド・ゴール空港ではヒートポンプに加え、2024年から地熱も稼働予定だ。

同公団は国内南部3県にあるソーラーファームとも21年間の電力購入を契約。3空港の電力使用量の1割、または照明用電力の半分を新たに再生可能電力で賄う。


文:Yukinobu Shuzui

SOLAR JOURNAL vol.37(2021年春号)より転載

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