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【インタビュー】モジュールメーカーのエグセクティブに聞く! 日本市場の展望とは

「卒FIT」や「入札制度の拡大」など、2019年の日本の太陽光市場は転換期を迎えている。変化が予想される日本市場に対して、モジュールメーカーはどのように感じ、何を考えているのか。「Intersolar Europe 2019」と「SNEC 2019」2つの展示会で、日本市場の展望を聞いた。

技術開発への積極投資で
2021年・30GWのパネル製造を目指す

LONGi Green Energy Technology Co., Ltd.

日本では近年、年間5〜8GWで導入量は安定していると思います。今後エネルギーの分布が変わり、新エネルギーは4〜5倍の規模にまで拡大するでしょう。

中国市場は、日本と同じくFITで市場が発展しました。今後は補助金から自立し、石炭などと同等の価格で建設できるようにならなければいけません。将来的にみると、化石燃料の発電所には30年という耐用年数があり、いずれ新エネルギーに置き換わるでしょう。インドなどの新興市場は補助金がなくても成長していますので、グローバルでの成長についてはまったく心配していません。



モジュール価格の動向は、10年前は単結晶ウェハが1W当たり100元だったところ、今は3元。想像をはるかに超えたコストダウンが進んでいます。両面発電モジュールなどでさらなる高効率化を実現することが鍵です。当社は「1元/1W」を目指しています。かつては部材コストの低減が重要でしたが、今後は土地価格や利子、施工費などのコストダウンが重要性を増しています。

当社はこの10年間、技術開発に力を入れてきました。毎年、売上の5〜7%を研究開発費に充てています。2018年は10億元で、これは上位メーカー2社分ともいわれています。市場の変化に柔軟に対応し、2021年にウェハで65GW、パネルで30GWの生産能力を目指しています。

PROFILE

LONGi Green Energy Technology Co., Ltd.
総裁

李 振国氏

長い歴史に奢ることなくブランド力の向上に注力
屋根上向け新製品でさらなる浸透を目指す

REC Solar Japan株式会社

1996年に設立した当社は、太陽光発電業界において20年を超える長い歴史を有しています。これまでの実績では、様々なグローバル企業に対してソリューションを提供してきました。2010年にはシンガポールへ拠点を移し、現在は年間に約400万枚のパネルを販売しています。アメリカ、日本、そしてヨーロッパ・中東・アフリカ(EMEA)それぞれに33%ずつの割合で出荷するという状況が続いていましたが、市場の変動と需要の大きさから、アメリカの割合が50%にまで高まっています。

日本では、北海道において13MWという大規模な導入事例もあり、当社のブランドは着実に浸透していると感じます。今年10月にリリースする新製品「Alpha」シリーズは、設置面積が限られる屋根上ソーラーに最適化した高効率かつ高発電量のモジュールです。自家消費システムの導入が加速し住宅での設置も進む日本市場において、我々のブランド力をさらに高める原動力となるはずです。

日本市場全体でいえば、導入規模は縮小していくかもしれません。しかし、住宅や工場・倉庫など、まだまだ導入の余地は残されています。太陽光発電のさらなる普及に向けて、モジュールメーカーの立場から最大限の貢献を続けてまいります。


PROFILE

REC Solar Japan株式会社
副社長

John Kim氏

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