「エネルギー基本計画」の検索結果

FITの施行から丸10年を迎える2022年、ついにFIP制度が開始される。自家消費やPPAなどのFITに頼らない太陽光ビジネスが、さらなる飛躍を見せるだろう。いま押さえておきたい注目のキーワードをまとめた。

2022年FIPがいよいよスタート! 太陽光ビジネスの注目キーワード22選

脱炭素化に向けて、基本的でいて重要な考えがある。それが今回取り上げる「省エネ」だ。エネルギージャーナリスト・北村和也氏が、エネルギー効率の視点から日本の省エネについて考える、連載コラム第31回。

省エネとエネルギーの効率化の見直しが、日本の脱炭素化への切り札に

国のエネルギー政策・第6次エネルギー基本計画(案)の発表を受け、太陽光発電協会(JPEA)は、ポジションペーパー「第6次エネルギー基本計画の目標達成に貢献する太陽光発電の最大限の普及拡大に向けて」を公開した。その内容について、同協事務局長の山谷宗義氏が解説する。

<JPEAインタビュー>第6次エネ基の目標達成に貢献する太陽光の最大限の普及拡大

第6次エネルギー基本計画の素案では「再生可能エネルギー最優先の原則」と「電力システムの柔軟性」というキーワードが明記された。これらは評価できるが、計画の中身は充実していない――と語るのは環境エネルギー政策研究所 所長の飯田哲也氏。問題点を解説する。

空洞の第6次エネルギー基本計画案。日本を迷走させるフィルターバブル

新たなエネルギー基本計画には、再エネ重視の姿勢が明確に示されている。2030年度電源構成における再エネ比率も「36~38%」に引き上げられた。これを、どう実現していくのか? さらなる再エネ導入拡大に向けた政策のポイントは?

第6次エネルギー基本計画を受けて、再エネ政策はどう動くのか?

7月21日に経済産業省が発表した第6次エネルギー基本計画の素案について、JPEAなどの業界団体へのヒアリングが行われた。素案では、2030年のエネルギーミックスを再エネ36~38%とする案も示された。これに対するJPEAの意見表明を紹介する。

JPEA、第6次エネルギー基本計画素案に「思い切った施策が不可欠」

経済産業省が7月21日、「第6次エネルギー基本計画」の素案を公表した。中長期のエネルギー政策の根幹をなすものだ。昨秋、菅政権が表明した「2050年カーボンニュートラル」を受けて、どのような内容が盛り込まれるか注目されていたが、ついにその骨子が明らかになった。

第6次エネルギー基本計画の素案まとまる! 2030年エネルギーミックス暫定版も提示

第6次エネルギー基本計画の策定に向けた検討材料の一つとして、資源エネルギー庁が7月12日、2030年の電源別発電コスト試算の結果を公表した。前回の2015年と同じく「モデルプラント方式」による試算だ。前提条件などを詳しく解説する。

2030年の電源別発電コスト発表、そもそもの試算目的や計算方法を解説!

日本のエネルギー施策の根幹となるエネルギー基本計画の見直しの議論が始まった。世界的には太陽光と風力が主力電源になっているにもかかわらず、日本はまだまだ遅れている。どういう議論をすべきか。飯田哲也氏のコラム「再エネの達人」。

「エネルギー基本計画」の見直し議論。主力電源化に本腰なら柔軟に

エネルギー政策の根幹であるエネルギー基本計画の改訂に向け、電源構成の素案が示された。2050年にはの発電電力量に占める割合を「再エネ5~6割」をたたき台として今後の議論を進める。残りは原子力発電や火力発電と新技術を組み合わせて、カーボンニュートラルを目指すという。

エネルギー基本計画、2050年「再エネ5~6割」をたたき台に議論始まる

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