新型コロナウイルスの感染拡大は、エネルギー需要に大きなダメージを与えている。それにより、低コストな再生可能エネルギーの拡大が生じつつあるという。再エネの観点から見る、コロナ禍で起こった出来事と今後の予想とは？　エネルギージャーナリスト・北村和也氏の連載コラム第16回。

イギリスのロックバンド、コールドプレイは、バンドの利益の一部を慈善団体に寄付したり、フェアトレードを支持したりと、社会問題に積極的に取り組んできた。そんな彼らが環境問題への活動を本格化する。

新型コロナウイルス感染拡大により緊急事態宣言が出された今、経済への影響が全国的に広がり、その影響は新電力にも届き始めている。今後の社会や再エネ運用に必要なのは、どのような取り組みなのだろうか。エネルギージャーナリスト・北村和也氏による連載コラム第15回。

新型コロナウイルス感染症の拡大を受け、太陽光第6回入札が延期される。5月1日に受付開始の予定だったが、「当面の間」延期することが決定した。延期後の受付開始時期は、5月末を目途に検討される予定だ。

日本気象協会は、「余剰電力予測サービス」の第二弾を発表した。“卒FIT世帯”の「電力需要予測」と「余剰電力予測」情報を4月22日から提供している。2019年11月に開始された「太陽光発電出力予測」に続く新サービスだ。

世界では最新ソーラー技術が続々登場。今回ご紹介するのは、イギリス発「バックパック外付け型モジュール」。まさか太陽光パネルだとは思いもしない、そのスタイリッシュなデザインにも注目だ。

FIT抜本見直しによって、低圧太陽光発電に一定程度の自家消費が義務づけられることとなった。経産省の審議会が取りまとめた制度改革委員会案に盛り込まれているのだ。これからは、もうFITによる全量売電は行えない。自家消費トレンドが否が応でも加速する。

意外に知られていないが、メガソーラーなどを支える支持物の要求性能は、これまで地上設置が前提とされてきた。今回ようやく、水上設置の条件を法体系に盛り込む方向が示された。水上に特有の波力などの要件が明記される。

新たなフェーズに突入する、再生可能エネルギーの分野。経済産業省の委員会案から、制度改革の中身を見ていこう。地域活用電源に関する制度はどうなるのだろうか。

FIT抜本見直しの中身について、先ごろ公表された経済産業省の委員会案をひも解いて解説する。FIP制度に移行する、競争電源に関する制度はどうなるのだろうか。