中国の太陽光市場縮小について「当社への影響は小さい」と語った、ジンコソーラージャパン代表の孫威威氏。高効率で 低コストの太陽電池モジュールを提供することで、2019年には日本市場シェアNo.1を目指すという。

2018年12月26日、エコライフ・インターナショナル（東京）において、太陽光メンテナンス協会の第3回会合が開催された。これまでのメンテナンスの常識を覆す画期的なサービスを展開するYELL（東京）など、独自色を打ち出すさまざまな企業が集まった。

丸井グループが、新電力「みんな電力」と資本業務提携を結んだ。みんな電力の新サービスのトライアルに丸井が参加するなど、既に関係の深かった両社。そうした取り組みにより、新宿マルイ 本館は既に再エネ利用率9割を達成しているという。背景には「RE100」の存在がある。

FIT制度による余剰電力買取期間終了の家庭が出始める2019年11月まで、1年を切った。卒FIT家庭向けの電力買取プランについて、大手電力会社10社のうち7社が、スタンスを明らかにしている。「買取継続」を基本路線にしながらも、独自の方向性を打ち出しているところもある。

パワーコンディショナの世界シェア15%を誇る、グローバルリーダーのSUNGROW（サングロウ）が、日本市場向けの新製品2機種を発表。発表会では、本誌連載でお馴染みの飯田哲也氏の基調講演も行われ、九電の出力抑制や、未稼働案件の問題など、旬の話題を独自の視点から考察した。

単結晶シリコンモジュールのグローバルリーダー、LONGi Solar。その変換効率の高さは折り紙付きだが、11月8日に単結晶PERCモジュールで20.83%を達成し、またしても世界記録を塗り替えたことを発表した。

今年9月に、石炭火力発電からの撤退を宣言した大手商社・丸紅。2030年までに石炭火力発電所の権益を半減させるというが、その理由は"採算性のなさ"にあるという。再エネを巡る情勢について、エネルギージャーナリスト・北村和也氏が読み解くコラム。

株式会社エジソンパワーは、太陽光・蓄電池・バイオガスの3事業に注力。ソーラーシェアリング、蓄電池による「再エネの平準化」、さらに木質バイオガスでは80%の超高効率化を実現するなど、各分野で先進的な取り組みを実践している。独自のノウハウや最先端技術について、山田敏雅社長に聞いた。

再生可能エネルギー業界を牽引する有識者を講師に迎え、第11回目となる「PVビジネスセミナー」を2018年10月22日（月）、都内のホテルで開催。世界で推進される「SDGs」や、営農型太陽光発電＝ソーラシェアリング、要注目の商材などについて講演した。

ドイツのバッテリーメーカーが日本進出の兆しを見せている。既に欧州を中心に多くの国で事業を展開しているが、日本の蓄電システム市場にはどのようなポテンシャルを見出しているのだろう。