ネクストエナジーが、東京ガスと資本提携及び分散型エネルギー資源を活用するIoTプラットフォームの共同開発契約を締結したと発表した。多角的な太陽光発電事業を展開しているネクストエナジーは、東京ガスとの強力なタッグによって、新たなビジネスの可能性を探る。

卒FIT、入札対象の拡大などが控える2019年度の太陽光マーケット。出荷量3年連続世界一のジンコソーラー株式会社はどのような戦略を立てているのか。副社長・銭晶氏に、今年度の戦略を聞いた。

FITの買取価格低減が進む中、より高品質なモジュールへとトレンドが移り変わっている。 そのトレンドを先取りした「イクリプス」シリーズを提供するセラフィムソーラージャパンの崔娟娟社長にその特長を聞いた。

単結晶モジュール出荷量、世界トップ※1を誇るLONGi Solar（ロンジ・ソーラー）が、国際的評価を高めている。エーオンが開発した長期出力保証をバックアップする保険においても、厳しい審査・試験をクリアし、初の採用メーカーに選ばれた。

世界の太陽光発電の導入量は、この10年でおよそ20倍成長。一方で、O＆Mマーケットは5倍程度しか成長していない。そんな中、日本市場に目をつけたのが、再エネ事業とO&Mのサービス提供を行うヴォルタリア・ジャパンだ。

2018年に起きた「未稼働案件のルール改正」。PV事業者の戦略が問われる局面だが、モジュールメーカーのカナディアン・ソーラー・ジャパン株式会社代表の山本氏は「ルール改正をチャンスに活かしたい」と語る。

2018年に起こった出来事の中でも影響が大きかった、中国における太陽光発電設備導入の規制通知。2019年も様々な変化が予想されているが、業界を牽引する企業の戦略はどうなっていくのだろうか。LGエレクトロニクス・ジャパン株式会社の楠山恭央氏に話を伺った。

未稼働案件のルール改正や入札対象の拡大、FIT価格14円への大幅減額など、様々な変化が訪れる2019年。太陽光発電業界を牽引する企業の戦略はどうなっていくのだろうか。インリー・グリーンエナジージャパン株式会社代表の山本譲司氏に話を伺った。

太陽光発電が自家消費時代へ突入している今、日本の太陽光発電システムは他国に比べて遅れをとっているという。太陽光発電設備の施工を行う、株式会社エコライフ・インターナショナルCEOの井手錠氏は「これからは海外にも目を向けるべき」と語る。

FIT買取価格が低減し続けるなかで、利益確保のために重要なのが、発電量あたりのコスト＝「LCOE（均等化発電原価）」だ。発電効率の良い単結晶モジュールを使うことで、LCOEを低減できるという。