今年も東京ビッグサイトで開催されるスマートエネルギーWeek。再エネ市場のトレンドをしっかり押さえた展示会構成で、多くのビジネスチャンスが待っている。2021年のトレンドをつかもう！

ヤフー株式会社から驚きのニュースが届いた。事業活動を100％再エネ電力とするRE100への参加意思を表明。しかも、わずか3年間での実現を目指すという。国内はもちろん世界的にみても異例のスピードだ。同時に、官民をつなげるカーボンニュートラルの取組も開始する。

日本のエネルギー施策の根幹となるエネルギー基本計画の見直しの議論が始まった。世界的には太陽光と風力が主力電源になっているにもかかわらず、日本はまだまだ遅れている。どういう議論をすべきか。飯田哲也氏のコラム「再エネの達人」。

太陽光モジュールのリーディングカンパニー、ジンコソーラーは圧倒的な製品パフォーマンスで常に業界に驚きを与えている。「Tiger Pro」シリーズは、最大585Wの高出力で世界の再エネ導入を牽引する。

エネルギー政策の根幹であるエネルギー基本計画の改訂に向け、電源構成の素案が示された。2050年にはの発電電力量に占める割合を「再エネ5～6割」をたたき台として今後の議論を進める。残りは原子力発電や火力発電と新技術を組み合わせて、カーボンニュートラルを目指すという。

最新のソーラー技術はすごい！ パリのビジネス街では、再生可能エネルギーの供給の実験が始まっている。都会の未来の姿になるのだろうか。

洋上風力発電は欧州を中心に導入が進み、コスト低減も実現されている。発電設備を構成する部品点数が数万点と多く、経済波及効果も大きい。こうした理由から“再エネ主力電源化の切り札”とされる。資源エネルギー庁が12月に発表したビジョンでは、長期の導入目標に加え、国内調達比率も定められた。

12月16日に発表された、RE100の年次報告書「RE100 Annual Report 2020」では、世界と日本の再エネの取り組みの違いが浮き彫りになった。日本など10ヶ国は、再エネ調達がもっとも困難な市場という評価だ。「再エネ＝安い」というイメージが海外では定着しつつある。

再エネ電力を高い固定価格で買い取るFIT制度。その効果は非常に大きく、着実に日本の再エネの量は拡大してきた。日本の再エネ電力の多くはこのFIT電源である。このFIT電源は誰に使う権利があるのか？エネルギージャーナリスト北村和也氏による連載コラム第23回。

10月26日に菅首相が「2050年脱炭素社会実現」を表明したことで、再生可能エネルギーへの関心が急速に高まっている。脱炭素化の実現に向けて大きく広がるビジネスチャンスを逃さないために、日本社会が取るべき選択とは？ エネルギージャーナリスト北村和也氏による連載コラム第22回。