約40年の実績を持つモジュールメーカー・JINERGYのKai Qiao氏に、2018年度の太陽光マーケット展望を聞いた。日本支店を準備中だという注目PV企業JINERGYが、自社製品は日本市場に適していると自信を持つその理由とは？

太陽光発電協会（JPEA）が、2017年度第4四半期および、2017年度の太陽電池出荷統計を公表した。前年度やそれ以前と比較して、市場はどのように変化しているのか？ 最新の結果をいち早くお届け！

積水化学工業が、フィルム型蓄電池の生産設備を増設することを決定した。高安全・長寿命・高容量を同時に実現し、さらにコンパクト。2019年問題も迫る今、この事業はどう展開していくのだろうか。

近年、企業の事務所や自社工場において再生可能エネルギーを取り入れる動きが目立っている。2018年4月17日、株式会社日本ベネックスと住友商事株式会社は、日本ベネックス本社工場において「みらいの工場」プロジェクトを本格始動することを発表した。

再生可能エネルギー業界を牽引する有識者を講師に迎え、第9回目となる「PVビジネスセミナー」を2018年4月11日（水）、都内のホテルにて開催。ポストFIT時代を勝ち抜く、太陽光ビジネスの新トレンドとは？

愛知県に本社を構え、日本全国でO&Mサービスを提供する株式会社エネテク。同社は現在、TAOKE株式会社が提供する 「SmartPV」を採用し、発電所管理の低コスト化を進めているという。エネテク関東支社に伺い、その理由を聞いた。

日本では、低圧案件が大勢を占めるようになるといわれている。そんな中、日本はまだ魅力ある市場だというメテオコントロールジャパンの代表取締役・山時氏が語る、これからの太陽光発電市場で重要になることとは？

太陽光発電の世界的な第三者機関であるドイツの「EuPD Research社」。同社が毎年実施する、太陽光発電の施工企業を対象とした満足度調査がある。ハンファQセルズは、トップモジュールメーカーに選定され 、“TOP BRAND PV Europe 2018“を5年連続で獲得した。

スイスを拠点とするブロックチェーンスタートアップ企業のEnvionが、仮想通貨の「採掘（マイニング）」において、再生エネルギーを活用してコンピューター処理を行う『マイニング用データセンター』を開発した。

経済産業省は、平成28年から平成32年までの5年間にわたり、VPP（バーチャルパワープラント）の制御技術の確立等を目指した「バーチャルパワープラント構築実証事業」を実施している。今後、需要拡大が期待される蓄電池市場に対応する交直変換装置が発売された。