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傾斜地設置型・営農型・水上設置型の太陽光発電システムを安全に導入するために、NEDOが「太陽光発電システムの設計・施工ガイドライン2021年版」を公表した。地上設置型のガイドラインは2019年に発表されていたが、特殊な設置環境についてのガイドラインはこれまで未整備だった。

2019年の台風15号で損壊した千葉・山倉水上メガソーラー発電所がようやく復旧工事を終えた。経産省や千葉県の指導のもと、再発防止策としてアイランドの分割やアンカーの倍増などが行われた。この出来事は、水上太陽光発電所の支持物に関する法制度を改正するきっかけにもなった。

水上設置の太陽光設備の保安を盛り込んだ、改正電技解釈が6月から施行。これまで明記されていなかった、アンカーやフロートに求められる性能が盛り込まれた。この改正に先立ち、保安規程の変更を届け出たのは、約45%の設置者だ。昨年の台風15号の教訓を忘れずにいたい。

意外に知られていないが、メガソーラーなどを支える支持物の要求性能は、これまで地上設置が前提とされてきた。今回ようやく、水上設置の条件を法体系に盛り込む方向が示された。水上に特有の波力などの要件が明記される。

三井住友建設は、自社開発の水上太陽光発電用フロートシステム「PuKaTTo（プカット）」を使用した太陽光発電所運営に着手した。香川県木田郡の農業用ため池に、水上太陽光発電用フロートを設置し、出力2,822kWの水上太陽光発電所を建設する。

太陽光発電所の新たな設置場所として注目される水上ソーラー。環境コンサルタントの村沢義久氏が、そのメリットとポテンシャルを追求した。

太陽光発電の適地が減少する中、大きなポテンシャルを秘める水上ソーラーが注目を浴びている。環境コンサルタントの村沢義久氏が、その可能性を探った。

近年、少しずつ注目されている水上太陽光発電。実際にフロートモジュールシステムを手がけるメーカーは、市場にどのような期待を寄せているのか？　シエル・テール・ジャパン代表・森氏に見解を伺った。

水上太陽光発電のフロートシステム「Hydrelio（ハイドレリオ）システム」を展開するシエル・テール・ジャパン。同社の森一社長は、日本の水上太陽光市場に「無限大」の可能性を見る。

主力電源化に向けて、新たな局面に入った日本の太陽光発電。最新トレンドを知ることのできる3日間が、いよいよ始まる。太陽光発電協会が主催する「PVJapan2018」、今年も横浜に、再生可能エネルギーの“最先端”が集結する！