太陽光発電協会（JPEA）が集計する、太陽電池モジュールの出荷統計。その最新版として2017年12月度の情報が公表された。

再エネの導入拡大を、電力系統のキャパシティが阻んでいる。送電線の空き容量が不足しているというのだ。この問題の解決に向けて、太陽光発電協会が声を上げた。

NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)と太陽光発電協会、奥地建産株式会社は、水害時における太陽光発電システムの感電リスク等を把握するため、山梨県北杜市において2017年11月28日から12月1日までの4日間、水没実験を行った。

JPEA（太陽光発電協会）が新たにスタートさせる「PVマスター保守点検技術者」という資格制度。2018年2月より行われる試験の内容や対策について、事務局長の増川氏に伺った。

今年も「太陽光発電シンポジウム」（JPEA主催）が12月に行われる。今年はJPEA発足30周年ということもあり、例年以上に充実した内容になるという。テーマは「太陽光を基幹電源に」。JPEA事務局長の増川武昭氏に伺った。

『JPEA PV OUTLOOK 2050』は、JPEA（太陽光発電協会）が初めて示した2050年への指標。2017年6月に事務局長に就任した増川氏に、これからの日本の太陽光発電事業について伺った。

バーチャルパワープラント（VPP）という言葉をご存知だろうか？　太陽光発電協会（JPEA）は、VPPに関する技術こそ太陽光発電事業の成長には欠かせないと述べる。

『JPEA PV OUTLOOK 2050』では、太陽光発電産業の現状を一時的な閉塞状況にあると捉え、2050年に向けてどのように解決されていくか示している。閉塞感の要因は、「系統接続」「買取不安」「収益悪化」「導入目標」「市場規模」の5つに大別される。課題別の解決法とは？

太陽光発電協会(JPEA)が2017年7月に発表した『JPEA PV OUTLOOK 2050』では、2050年時点での日本の太陽光発電設備稼働量を200GW（AC出力ベース）と想定する。住宅用・産業用ともに堅調に推し、2040年以降はリプレース案件も出始め、太陽光発電市場は拡大し続けるという見通しだ。その根拠を見ていこう。

太陽光発電に関する国内最大級の総合イベント「PVJapan2017」が、7月5日（水）～7日（金）、パシフィコ横浜で開催される。日本随一の事業者団体である太陽光発電協会（JPEA）が主催とあって、展示会場には主要企業・団体が勢揃い。講演・セミナーも大充実の3日間だ。