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2019年で13回目を迎える国際展示会「SNEC」が、上海で開催された。今回は6/4(火)～6/6(木)に開催され、参加企業数2000社超、来場者数260,000名が集結した展示会の様子をレポートする。

いよいよ11月に迫る、住宅用太陽光発電の「卒FIT」。PV関連企業はどのような戦略を練っているのだろうか？　注目のモジュールメーカー8社のエグゼクティブに話を伺った。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』vol.30［2019 SUMMER］7/31発行！

オランダ・アムステルダムで「自転車で走った分の運動エネルギーを電力に変える」世界初の駐輪ソリューションが開発された。創られたエネルギーは、送電線を通じて近隣に供給される仕組みだ。

2019年1月に、PRECモジュール変換効率の世界記録を書き換えたライセンエネルギー株式会社。CEOのXie Jian氏は今後、日本市場でのシェアを拡げていきたいと語っている。

低炭素社会に向け、企業、自治体、国が温室効果ガス排出量削減に取り組み始めている。そして、世界的なクリーンエネルギーへの転換は止まらない。今後はどうなっていくのだろうか？　アメリカ在住のアナリストがクリーンエネルギー投資を読み解く。

ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社が、中国の大手電池メーカーとの業務提携を発表した。TPOモデルの普及拡大とあわせて、蓄電池のトータル導入コストを下げる方針だ。

電力の小売り完全自由化は本当に地域にメリットをもたらすのだろうか。地域電力の今後を考えるために必要な視点とは。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第8回（後編）。

全世界で容量3GW、6000ヶ所を越える太陽光発電所を監視する「SmartPV」を提供するTAOKE株式会社。現在、同社は蓄電池市場への参入を進めているという。今年度の取り組みについて、取締役営業部長の金澤圭介氏に話を伺った。

電力の小売り完全自由化により電気料金の値引き競争が止まらない。需要者にとってはメリットがあるものの、その裏では弊害が生じている。地域電力の今後を考えるために、どのような視点が必要か。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第8回（前編）。