改正FIT法の施行で揺れ動いた2017年。2018年は、各社どのように進んでいくのか。太陽光業界のトップランナーたちに太陽光市場の未来について語ってもらう人気シリーズ。今回はインリー・グリーンエナジージャパン株式会社代表取締役社長山本譲司氏に、2018年の展望について訊いてみた。

業界初！ MLPE／SLPE特化型シンポジウム、申込み受付中！

2015年のパリ協定締結以降、世界中の様々な企業が、CO2フリー社会の実現に向けて取り組みを始めている。ミシンやプリンターなどで有名なブラザー工業も、燃料電池の受注を開始した。

太陽光発電市場は注目されている。様々な製品が世に送り出されている中、どのような製品を消費者は選ぶべきか、また、メーカーは造っていくべきか。モジュールメーカー・ジンエナジーのKai Qiao氏に、今後の太陽光発電市場の会社のあり方を聞く。

経済産業省は、平成28年から平成32年までの5年間にわたり、VPP（バーチャルパワープラント）の制御技術の確立等を目指した「バーチャルパワープラント構築実証事業」を実施している。今後、需要拡大が期待される蓄電池市場に対応する交直変換装置が発売された。

業界大手企業が千葉県市原市に建設していた"水上設置型"のメガソーラーがついに完成。ダムを有効利用し、日本最大規模の出力13.7MWを実現した『千葉・山倉水上メガソーラー発電所』の凄さとは？

再エネを考える際に議論となるコスト。しかし、そればかりに目を向けていて、建設的な議論ができるのだろうか？　送電線の空き容量問題に鋭く迫り話題となった安田京大特任教授は、再エネのベネフィットを考えることが疎かにされていると指摘する。

昨年7月、経済産業省資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部長に就任した髙科淳氏。それまでも同部政策課長として、エネルギー基本計画やエネルギーミックスの策定等に尽力してきたエキスパートだ。髙科氏は、日本の再エネをどこに導くのか？　2018年の政策課題を聞いた。

近年、太陽光発電の注目が高まりつつある。しかし、屋根が狭い日本の住宅ではデメリットが多い面も。今後、日本市場はどのように太陽光発電を展開していくのか？　モジュールメーカー「ジョリウード・ソーラー」のLiu Yong氏に話を聞いた。

森林資源について「地域住民や山林所有者など森林関係者に、確実に利益が還元される仕組みでなければなりません」と語るのは、林野庁の玉置氏。木質バイオマスの普及が進む一方で、地域の資源である森林を持続的に活用し続けるための仕組みが必要だと話す。林野庁が描くその仕組とは？